AI時代のSEO情報ブログ

『Googleが日本のウェブ制作会社に要求する５つ目の条件』は・・・

「5. デベロッパーとともに Google のウェブマスター向けガイドラインを十分に理解する」

というものです。

現在のSEO対策においては・・・・

（１）Googleの要求を理解する

（２）その後ろにいるネットユーザーの欲求、行動様式を理解する

（３）自社として提供出来るコンテンツを企画、制作する（文章、画像、動画、プログラム等）

（４）ソーシャルメディアでそのコンテンツを告知する

（５）特別な取り組みはニュースメディアで取り上げられるようにプレスリリースを出す

のステップを踏むことがSEO対策成功のステップになってきています。

この一連のステップの最初である

（１）Googleの要求を理解する

を実践するためには

Google ウェブマスター向けガイドラインを十分に理解する必要があります。

Googleという会社の凄いところは方針を発表するだけではなく、実行するという実行力にあります。

２０１１年ころまではGoogle ウェブマスター向けガイドラインに書かれていることの多くはただ書かれているだけで実行されていることは今に比べると少なかったものです。

しかし、パンダアップデートが初めて実施された２０１１年くらいからGoogle ウェブマスター向けガイドラインに書かれていることを次々に実行するようになったのです。

サイト内部の過剰最適化の取り締まり、過剰なリンク対策に対する断固とした取り締まりを想像以上に厳しく実行するようになり、世界のサイト管理者、SEO担当者の行動を改変するようになりました。

これは影響を及ぼすというレベルの話ではなく、コントロールするといっても良い程の厳しいものです。

Google ウェブマスター向けガイドラインに書かれているのは主に３つの柱があり、それらは・・・

１、デザインとコンテンツに関するガイドライン
２、技術に関するガイドライン
３、品質に関するガイドライン

です。

これらを私達は熟読して自社のサイトで心当たりのあることを見つけて改善する必要があります。

特に今回のようなスマホ対応実施のGoogleの発表はほとんど突然のことであり、たくさんの企業に多くの出費や労働を強いることになりました。

今後予想されることはGoogle ウェブマスター向けガイドラインに次々にスマートフォン対応の要求が付け加えられていくことです。

このようにGoogle ウェブマスター向けガイドラインの重要性は増してきていますが、ここに一つの落とし穴があります。

それはGoogle ウェブマスター向けガイドラインに書かれている事を実施すること　＝　SEO対策　と思い込まされる事です。

Google ウェブマスター向けガイドラインに書かれている事を実施するのは当たり前のことであり、それは単に競争のスタート地点に立つだけのことなのです。

受験で言えば学科試験で受かっただけであり、その後の論文や面接という真に受験者の実力が試されるプロセスがほとんど無限に続くのです。

ただこれは永久マラソンであるので、いつでも参加出来ることが良い所です。

永久にトップを走ることは出来ない世界ですので、それは逆に言えば誰でもトップを走る可能性を持っているというところです。

ここにSEO対策の素晴らしさがあります。

しかし、その素晴らしさの裏には怖さがあります。

それはトップを走っているという状況になった時満足してしまい、走ることを止めてしまったり、走り方を手加減してしまうことです。

そうなると後ろを走っている集団が迫ってきます。

SEO対策は永久マラソンであり、いつでも参加出来て誰にでもチャンスはありますが、反対に満足したり油断するといつでも没落して全ては水の泡になるということです。

このデメリットを最小化するためにはSEO対策のプロセスを会社の日常業務に組み入れてルーティーンワークに落としこむということです。

そしてそれを実現するためには社内での仕組み化、成果の見える化、外注する際の発注スキルに磨きをかけるということが必要になります。

全てを完璧にこなすことは無理ですが、まずは全体像をイメージしてそれに向かって少しつづでもコツコツ、着実に取り組んで下さい。

根気よく続けば相当盤石な集客の仕組みを御社は持つことが出来るようになります。

うまくいくことを祈っています。

Google ウェブマスター向けガイドラインにある「品質に関するガイドライン」にあるリンク対策の注意事項について私が過去１２ヶ月間に渡り会員様向けニュースレター「MONTHLY SEO REPORT」で発表してきた記事を

https://www.web-planners.net/seo-kisochishiki/google-guideline/
にアップさせていただいていますのでそちらの方もご覧下さい。

ネットとリアルの融合「オムニチャンネル」に関連するニュースが同時期に３つも報道されました。

「ソフトバンクは10月にも、ネット通販の買い物代金を携帯電話料金とまとめて支払えるサービスを始める。スマートフォン（スマホ）の電話番号で認証してクレジットカードやサイトの事前登録を不要にする。まず子会社ヤフーの通販サイトで始め、グループ外に広げる。携帯電話市場は頭打ちになっており、自社のスマホの利便性を高めて契約者を囲い込む。」（日本経済新聞　2015年5月19日）　

この報道によるとクレジットカードを持たなくてもスマートフォンを持っていればクレジットカード代わりになり、請求がソフトバンクの通信料金と一緒に来るようになるということです。
これが成功したらソフトバンクは携帯電話利用料収入の他に、決済手数料収入が増えるだけでなく、サービスの離脱を防ぐことが可能になるはずです。

また、子会社のヤフージャパンが運営しているヤフーショッピングはアマゾンや楽天と比べると精彩を欠く状況ですが、親会社のこうした後押しによってアクセス増、売上増が期待できるという一石二鳥、三鳥の施策です。

オムニチャンネル時代の怖さはここにあります。リアルでの拠点を持たないネット企業が突然リアルで活躍する企業と提携して相互送客を始めるのです。

こうした流れに取り残されるとその業界の勢力図が一変することが有りえます。

さらにソフトバンクはほとんど時期を同じくし次のような発表もしました。

「ソフトバンクが2016年4月の電力小売りの全面自由化を見越し、新たな攻勢をかける。東京電力、ヤマダ電機とそれぞれ提携し、営業力を武器に新市場を開拓する。」「ヤマダが全国展開する約1000店の直営店舗網。電気の顧客を取り込む新たな「接点」として活用する。さらに、ソフトバンクのメガソーラー、ヤマダが手掛ける太陽光発電システムや蓄電池と、東電の発電所を組み合わせ、次世代住宅「スマートハウス」などへの新たな電気の供給モデルを作り上げる。」（日経ビジネス2015年5月18日号）

これはもっとすごい作戦です。

ソフトバンクのスマートフォンの契約者数を増やすために売り場にスマートフォン売り場を抱える家電量販大手のヤマダ電機と資本提携をし売り場の有利な場所を押さえる。さらにヤマダ電機が数年前に買収したヤマダ・エスバイエルホームという住宅メーカーと提携しそこにペッパーというロボットやスマートハウス化をするための通信サービスや機材を売り込む。そしてかねてから取り組んでいるソフトバンクグループの太陽光発電事業もそこに含めてしまう。同時に太陽光発電事業を補完するために東京電力と組み、電力自由化で困っている東京電力の拡販の手伝いもする。

これは一石二鳥、三鳥どころか複数の企業との提携によりいわば通信とエネルギーのコンビニを始めるかのようです。

auもリアルビジネスの強化をがんばっています。

「ＫＤＤＩは１４日、今夏から全国２５００店舗あるａｕショップを活用し、食品や雑貨を“お取り寄せ”する物販事業を行うと発表した。東京都と大阪市、名古屋市、福岡市の直営店で開始し、平成２７年度中に全国に広げる。「２?３年に１回の機種変更以外にも、販売店へ足を運んでもらいたい」田中孝司社長は、物販事業「ａｕウォレットマーケット」の狙いをこう説明する。ａｕショップの厳選した食材や先進的な家電、体験型商品などを紹介し、その場で発注する。野菜や肉は「秋川牧園」（山口市）などの商品を扱う。携帯電話の周辺機器も取り扱う。ネット通販だけでなく、販売店でも商品を並べ、来店増につなげたいという。」（産経新聞2015年5月14日）

という発表がありました。auの場合、ソフトバンクほどの壮大さは無いにしてもこうしたアクションを起こすことによって、何か気付きを得てそれがきっかけで大きくauショップが通信、その他のコンビニなる可能性があります。

ユニクロも以前野菜を売ろうとして大失敗しましたが、そうしたエネルギーがあるからこそ自社の強みに目覚めてかつて無い成功を収めて急速にグローバル企業にすらなろうとしています。

インターネットというのはそもそもインターネットユーザー１人１人と直接つなげる素晴らしいサービスとして出発しましたが、ビジネスの世界でも普及した今、企業と企業をもつなげるネットワークツールになってきています。

御社も自力でのオムニチャンネルは無理だとしても、会社の近所にある普段は見過ごしてきたお店や、テレビや雑誌で何気なく眺めてきた企業と提携し売上を拡大することが出来るかも知れません。

御社を中心とするネットワークを築きあげてそのリーダーを目指して下さい。

サイドメニューは左につけるのがベストなのでしょうか？

A：サイドメニューは左につけるのがベストということはありません。どこにつけるのか、その使い分けは・・・

（１）読み進み型＝左サイドメニュー
複数のページの目次を見せて１つ１つ順番に読み進んで行って欲しい場合は左サイドメニューにする。
たくさんのページをユーザーに見て欲しい時に最適な形

（２）コンテンツ重視型＝右サイドメニュー
コンテンツ内容をとくに見て欲しい場合は右サイドメニューにする。そのほうがコンテンツにユーザーが集中できる。
たくさんのページが無い時に最適な形



（３）成約スピード・コンバージョン率重視型

離脱を防止して全てを１ページで見せ、最速で成約させる時はサイドメニューは無し。
他のページへのリンクが多いと集中力が鈍り、離脱率が高まるという考え。



になります。

これらはあくまでPCサイトの話ですが、今後重要になるスマートフォンサイトにおいては・・・

（１）ポップアップメニュー型 ＋ フッターメニュー型
たくさんのページがサイト内にあり、ユーザーに見て欲しい時に最適な形　

（２）ヘッダーメニュー ＋ フッターメニュー型
それほどたくさんのページがサイトにない場合に最適な形



になります。

また、ポップアップメニューを設置する場所ですが

（１）左ポップアップメニュー型
片手でユーザーが操作しやすくする場合は左上に漢数字の三のようなアイコンを付ける
ユーザビリティー重視。

（２）右ポップアップメニュー型
両手でも良い場合は右上に漢数字の三のようなアイコンを付ける
サイトロゴが左でその右横がポップアップメニューのリンクになるのでサイトロゴを目立たせたい場合のブランディング重視。最近はこちらのほうが増えてきている。



の２つがあります。

このようにメニューを付ける場所は、サイト運営者視点、サイト運営者の好みではなく、サイトの目的と、ユーザー視点で決定するようにして下さい。

今日の日経新聞朝刊に：
『三越伊勢丹ホールディングスは中元カタログにスマホをかざせば商品情報をより詳しく得られるサービスを始めた。まず、15日にネット通販の受注を始めた三越の中元商品に取り入れた。
　そごう・西武はネット通販サイト「ｅデパート」で６月30日までに中元商品を注文すると、定価から５〜15％割り引くサービスを始める。ネット販売だけで前年より１割多い売り上げを目指す』
　
という記事がありました。

以前より言われていた大手小売企業のオムニチャンネル戦略が本格的に広がっている事がわかります。

オムニチャンネルとは・・・
「オムニは「あらゆる」の意味。店舗やEC（電子商取引）サイト、電子メール、ソーシャルメディアといったチャネル（顧客接点）をシームレスに統合し、どのチャネルでも顧客に同じ購買体験を提供しようというもの」（日経コンピューターより）

という意味です。



今回のニュースのように小売店が実店舗で自社が運営しているネット通販サイトに誘導するメリットは１回きりの取引で終わるのではなく、お客様にその後も連絡が取れる状態にしてその後様々な販促を行うというところがあります。

従来の実店舗の世界では会員カードでも作ってもらわない限りお客様の名前も住所も連絡先もわからずその後販促の働きかけが出来ませんでした。

しかしお客様のスマートフォンが昔で言う会員カードの役割を果たすのでそうした長期的なマーケティングが可能になります。

その長期的なマーケティングというのはお客様へのメールマガジンや紙のニュースレター、ダイレクトメールだけではなく、プッシュ配信が含まれるのでお客様のスマートフォンに好きな時に好きなだけメッセージを送ることが出来るようになります。

これまで実店舗を持っている企業がネットで集客をするのはネット専業の企業に比べるとノウハウも少なく、多くの面で後手に回っていました。

実店舗を持っている企業というのは街にお店のある企業で、飲食店、美容室、エステサロン、整体院、学習塾、薬局、病院、クリニック、スーパーマーケットなどです。

私のセミナーでも１０年前にはネット通販などのネット専業のお客様が多く、実店舗の集客のためにネット活用をするというお客様は少なかったのを覚えています。当時のネット専業と実店舗のお客様の比率は８：２くらいだったのが現在では完全に逆転して２：８くらいになってきています。

１０年前には実店舗を持っている企業の方が取れるネット集客上の施策は非常に限られていましたが、スマートフォンユーザーが増えた今、実店舗を持っている企業の打ち手は日々増えている状況です。

無料プランや低料金のプランがあるLINE＠の登場や、グルーポン、エキテン、食べログ、その他様々な地域ビジネスの情報を提供する地域ポータルサイトなどと地域ビジネスの集客ツールは増えてきてます。

その他FacebookやTwitterなどのソーシャルメディアで飛び交う情報の多くはユーザーの日々の生活に根ざした地域情報が多いのを見ます。

毎年開かれる海外の様々な研修においてもLocal Business、Local Marketing、Local SEOというテーマの講義や研修が増えてきています。

地域情報を受発信させ流通させるスマートフォン時代は　＝　ローカルマーケティング　のようです。

ローカルマーケティングの１つの手段がオムニチャンネルです。

以上ですが今回のニュースに登場する大きな店舗を運営していない企業でも、実店舗を持っている企業はネットだけで完結するのではなく、実店舗の相乗効果を顧客の動線を見なおして設計、最適化するよう取り組んで下さい。

また、実店舗を持っていない企業は持っている企業との業務提携も模索して下さい。

このような状況をめったに無いチャンスと捉え、大きく飛躍して下さい。

『Googleが日本のウェブ制作会社に要求する４つ目の条件』は・・・

「4. デベロッパーにウェブ解析を導入してもらう
サイトのパフォーマンスについて集約した情報を収集できるよう、 Google Analytics などのウェブ解析を導入しましょう。」

というものです。

ウェブ解析ツール、特にGoogleアナリティクスの導入は現在のSEO対策では非常に重要になってきています。

その理由はいくつかありますが、１つはGoogleアナリティクスを使っているとそこに色々な指標が数値として表示されますが、それらの指標はSEO対策の指標とかなりシンクロしているという点です。


例えば・・・

直帰率：
当該ページから開始されたすべてのセッション数に占める、ユーザーがそのページだけ閲覧してサイトを離れたセッション数の割合です。英語ではbounce rateと言います。
（詳細は　https://www.web-planners.net/blog/archives/000047.html　で何回かにわけて解説させていただいていますのでご覧下さい）

がGoogleアナリティクスにログインするといきなり表示されていますが、検索順位アップには重要な指標だからだと思われます。

他にも・・・

離脱率：
当該ページのすべてのページビュー数に占める、そのページを最後にユーザーがサイトを離脱したセッション数の割合。つまり、訪問者が最後に見たページになる割合ということです。
英語ではabandonment rateと言います。

がページ毎に表示されていますし、サイト滞在時間は「平均セッション時間」という名前で表示されています。

その他のGoogleアナリティクスの導入のメリットは・・・
・最も普及している業界標準のアクセス解析ログなので教材が普及している（書籍、ビデオ等）
・他社のデータと比較しやすい
・プラグインソフトのページアナリティクスをブラウザーにインストールすると自社サイトのデータがブラウザーのヘッダーに表示されてリアルタイムでいつでも見ることが出来る

という点です。

しかしデメリットもいくつかあり、それらは・・・
・専門用語、カタカナばかりで非常にわかりづらい
・自社が運営している類似した内容のサイトに同じアカウントで利用すると同一運営者が運営していることがGoogleに見つかり類似サイトペナルティーを受けることがある
・過剰なSEO対策（隠しテキストや、不正リンク）をしているサイトに導入するとそれがきっかけになりペナルティーを受けることがある

という点があります。

こうしたメリット、デメリットがあるのがGoogleアナリティクスですが、ホームページ制作会社さんにサイトを発注する時はGoogleアナリティクスを設置してもらうべきです。また、未だ設置していない場合はなるべく早く設置してもらう事をおすすめします。

ただし、設置してGoogleアナリティクスのデータを眺めているだけでは無意味です。

データを自社サイトの改善、検索順位アップのために活用する必要があります。

これを私はセミナー等で「行動を起こすためのログ解析」と呼んでいます。
単にログを解析して満足するのではなく、ログに基づいた具体的なアクションプランを立案出来るようになることが必要です。

この事を具体的に解説しているビデオ講座があります。
『ログ解析を活用して新規客を増やすテクニック』セミナー
https://www.web-planners.net/video/logkaiseki.html
です。約１００分をご覧いただくだけでGoogleアナリティクスの必須データの解釈の仕方と具体的なアクションプランを詳しく提案しています。

複数のサイトを持っている方は１つのサイトだけで良いので早めに導入してデータを集積したほうが良いです。

次回は・・・

『Googleが日本のウェブ制作会社に要求する５つ目の条件』

について報告させていただきます。