AI時代のSEO情報ブログ

2015年9月9日にサンフランシスコで開催されたアップルの新製品発表会で一つの画期的な製品が発表されました。

その新製品は、アップルTVというスマートTVです。

このとても小さな黒い箱が私達ウェブ運営者にとても大きな影響を及ぼす可能性があります。

それは、新型アップルTVがそのメニューに含める派手な動画配信サービスでもありませんし、解像度の高いゲームでもありません。

確かにそれらは娯楽としてはとても素敵なコンテンツですが、私達の疲れを癒やてくれるものに過ぎません。

では何が画期的かというとこのスマートTVはtvOSというiOSをアレンジしたOSで動き、スマートTV用のアプリが一般企業に開放されるという点です。

アップル公式サイトのデベロッパー用のページでは無料でtvOSで動かすアプリを作るための開発ツールがダウンロード出来るようになっています。

私は昨晩アップルの新製品発表会の動画をアップルの公式サイトで昨日見ましたが、この新型アップルTVというスマートTVのプレゼンテーションを観てから眠れなくなってしまいました。

何故ならそのプレゼンテーションにはショッピングのアプリのデモがあり、まるでスマホアプリで買い物をするような感覚でとても簡単に洋服を購入するシーンを見て衝撃を受けたからです。

４Kの高解像度で洋服の様々な写真が散りばめられてとてもシンプルなリモコンを操作すると画像をスワイプすることが出来、しかも購入ボタンを１度押せば予め登録されているアップルIDに紐付けられたクレジットカードで決済が完了します。

ついにお茶の間でTVを見ながらショッピングが簡単に出来る時代が来る可能性があります。

もちろんすでにそうした機能は先発のスマートTVやVODでもあるでしょうが、アップルが手がけるととてもシンプルで綺麗な画面で他のアプリと統一されたインターフェイス、操作感で心地よいユーザー体験が出来るのを見て驚きました。

アップルは恐らくここでいくつかのビジネスを生み出そうとしているようです。それは・・・

１、アップルTV上での決済は直接ショップで行うのではなく、アップルのユーザーIDを通すことになるのでアップルは決済手数料を好きなだけ取れる　＝　決済サービス（実店舗ではアップルペイという決済サービスを展開するようになったのでそれと連動する可能性もある）

２、スマホアプリ感覚で開発出来るtvOSようのアプリ開発キットを無償提供することにより多くの企業がアップルTVというプラットフォーム上でアマゾンや楽天のようなショッピングインフラサービスを展開することが出来る

の２点です。

もし、２のショッピングインフラサービスが成功すれば突然アマゾンや楽天の競合が生まれる可能性があります。
アップルインサイダーの２年前の記事によると"Apple's 500M user accounts second only to Facebook, viewed as key driver of future growth"(June 04, 2013)『アップルIDのユーザー数は５億人で、その数はFacebookの次に多くアップルの将来の成長の主要な原動力となる』ということです。

世界の人口は約７２億人ですので、１２人に１人がアップルIDを持っています。しかもこの数字は２０１３年の数字です。ほんの最近中国で爆発的にiPhone6が売れたと聞きますから５億人以上がアップルIDを持っていることになります。

この数は軽く世界のアマゾンのユーザー数２億人の２倍を超えています。



これはアマゾンにとって大きな脅威であり、アマゾンがキンドルFireというタブレットや、アップルTVと似たスマートTVを売ったり、失敗をしましたがキンドルフォンというスマートフォンを販売した理由のはずです。

アマゾンは対アップルへの防衛策としてそうした手を打った可能性が高いです。

そしてさらに日本の楽天がアマゾンの後を追うようにKoboや楽天モバイルを売るようになっています。

これはまるでアップルというクジラの後を追うのがアマゾンというサメであり、またその後を追うマグロが楽天という構図です。

インターネットという広大な海の生態系が彼らの動きにより影響を受けるのは必至です。

私達は考えなくてはなりません。

PC用ウェブサイトばかりに力を入れているだけで良いのか？

少なくともスマホ対応は終わっているのか？

自社独自のスマホアプリを持つ目処はたったのか？

そしてスマートTV用のアプリはいつごろ開発すべきなのか？

立ち止まって考えている時間的な余裕は全くありません。

何故なら海流の速度は日に日に早まっているからです。

しかし、今は表面的なデバイスの形に目を奪われてはなりません。

何故ならどのようなデバイスのための器を作ったとしてもそこに入れる中身であるコンテンツが最も重要だからです。

御社に集客できるコンテンツがある限り、それを様々な形、大きさの器に入れればネットユーザーに使ってもらえるからです。

御社独自のコンテンツを創造することに大きな重点を置いて下さい。

マルチデバイス時代の真の対策はコンテンツ対策です。

Googleが2015年7月18日に実施したパンダアップデート4.2の影響で、8月中旬くらいから検索順位が変動しました。
（パンダアップデートというのはコンテンツの品質が低いページがあるサイトの検索順位を落とすというペナルティー）

その結果、ある共通点のあるサイトの検索順位が落ちました。

その共通点とは、ドメイン内にブログを設置しているサイトの順位が落ちたということです。

この事はサイト内にある全てのページを一気に分析するSEOロボットドクターというソフトを使って検索順位が落ちたサイトを分析してわかりました。

ドメイン内ブログというのは上位表示を目指す自社サイトにコンテンツを増やすため、つまりページを増やすために自社サイトのあるサーバーに追加したブログの事です。

古いSEO対策においては、他のドメインからのリンクを増やすためにアメブロやライブドアブログなど他のドメインのブログを開いてそこに記事を書くとともに自社サイトにリンクを張るという、主にリンク対策として外部ドメインの無料ブログを運営するというのが主流でした。

しかし、リンクだけでは順位が上がらなくなってきている現在、どうせブログを書くなら自社サイトのページ数を増やしてコンテンツを充実させるというのが現在のSEO対策のトレンドです。

こうした理由のために、上位表示を目指す自社サイトにドメイン内ブログを設置してページを増やそうとしている企業が増えてきています。

しかし、今回わかったのは、ドメイン内ブログを設置してもそこに投稿する記事に問題がある場合、上位表示効果があるどころか、逆効果になってしまうということです。

それではどのようなものが逆効果になるのかというと・・・

１、１００文字から３００文字程度の文字数の少ない記事を投稿すること

２、毎回ほとんど同じ内容で代わり映えのしない内容の記事を投稿すること

３、記事内にトップページで狙っているキーワードが全く書かれていない記事を投稿すること

などです。

３に関しては中々いつもトップページで狙っている記事を記事内に含めるのは簡単なことではないので、３回に１回、できれば２回に１回投稿する記事に目標キーワードが含まれていることを目指せば十分です。

しかし、

１、１００文字から３００文字程度の文字数の少ない記事を投稿すること

に関しては、文字数がとても少ないためにその記事が書かれているページのヘッダーメニュー、サイドメニュー、フッターメニューに書かれている文章やテキストリンクばかりが目立ってしまい投稿された個々のページに独自性のあるコンテンツがほとんど無いというコンテンツの品質上の問題を引き起こしてしまいます。

また、

２、毎回ほとんど同じ内容で代わり映えのしない内容の記事を投稿すること

に関しても、Googleが最も嫌がる類似コンテンツがサイト内にどんどん増えていく結果になるのでトップページで狙っている目標キーワードでの検索順位が下がる一方になります。

ごく最近、自社サイトにドメイン内ブログを設置したばかりの方は最近のSEO対策の動向を知っているのでこうしたGoogleが嫌がるページを増やすことは避ける傾向にあります。

しかし、何年も前に自社サイトにドメイン内ブログを設置して更新をしてきた人達は当時のSEO対策の意識はそれほど高いものではなかったのでとにかくページを増やせば良いという感覚の時代でした。

そのため何年も前に自社サイトにドメイン内ブログを設置して更新をしてきた人達のサイトほど今回のパンダアップデートにより順位が下がっています。

もしも、御社のサイトが７月中旬から８月中旬にかけて何位か落ちてきたならば先ずはこうした点を点検して、同じような問題を発見したら・・・

１、それらの記事のあるページを思い切って削除する

２、Googleがインデックスしないように（評価対象から外すように）というタグをそうしたページに貼り付ける

３、品質の低い内容のブログ記事を他のドメインのサイトに移動する

などの選択肢がありますのでいずれかの対策を取るようにして下さい。

2015年4月21日からスマホ版Googleではスマホ対応していないサイトの順位を下げると発表しましたが、その傾向は日に日に強まっています。

下の図はPC版Googleとスマホ版Googleの検索結果を自動取得する「SEOロボットドクター」でいくつかのキーワードで私のクライアントサイトとその競合他社の検索順位を測定した計測結果画面です。



紫の背景の行がPC版Googleの順位で、その横のオレンジ色の背景の行がスマホ版Googleの順位です。

傾向としては順位が上位であればあるほどPC版とスマホ版の検索順位は同じものが多いのですが、順位が低ければ低いほど順位に差が出るようになっています。ひどいケースになるとPC版の順位が４３位でスマホ版の順位が７２位にまで落ちているものもあります。

スマホ版Googleの順位がPC版Googleの順位より著しく低いサイトには次のような特徴があります。

１，トップページしかスマホ対応していないサイト

→　トップページは確かに重要なページですがそのページだけスマホ対応して、そこからリンクされているページに行ったらいきなりPC版のページが出てくるというのでは逆にユーザーは驚いてしまいスマホ対応していないことがユーザーに大きなインパクトとなり伝わってしまい離脱率を高める原因にもなります。

２，サイト内の一部のページしかスマホ対応していないサイト

→　トップページやその他重要なページ２０ページくらいをスマホ対応したとしてもはやりそれらのページからリンクされている他のページがスマホ対応していなければ狭い画面で見ているユーザーが離脱することが起き得ます。

の２つです。

一番の理想は現在運営しているサイトの全ページをスマホ対応することですが、そうなると膨大な費用がかかることがあります。

どうしてもそうした余裕がない場合の解決策が２つあります。

それは・・・

１、レスポンシブWebデザインのテンプレートを購入する

２、スマホ対応済みのホームページレンタルを利用する

という方法です。

１、レスポンシブWebデザインのテンプレートを購入する
これは無料のものもありますが、有料のものでも数千円程度で売っているものがたくさんあります。
現在の御社のサイトのデザインが古く感じていたり、デザインが苦手な方に最適なのがレスポンシブWebデザインのテンプレートを購入するという解決策です。予めセンスのあるデザイナーさんが作ったいくつかのページと画像が含まれているので現在のスマホ未対応のサイトにある文字をテンプレートにコピペして、画像の表面に会社の名前やロゴを貼り付ければレスポンシブWebデザインのサイトが完成します。

２、スマホ対応済みのホームページレンタルを利用する
１の解決策はある程度のHTML、スタイルシートの知識、そしてFTPソフトを使う知識が必要になりますが、そうした知識や経験が全く無い方はスマホ対応済みのホームページレンタルを利用するという解決策があります。
有名なものは海外のサービスになりますが：

（１）Jimdo

ベーシックが機能だけならば無料で使え、独自ドメインやショッピングカート機能などがあるサービスだと月額945円から2,415円のプランを申しこめばHTML等の知識がなくても予め業種ごとに用意された綺麗なテンプレートのサイトを開く事が出来ます。



（２）Wix

Jimdoよりさらに多くのデザインテンプレートがそろっており完全初心者でも操作しやすい作りです。たくさんの機能が別売りになっているので本格的なビジネスサイトにしやすいインフラがあります。



これらの海外のサービスは確かに便利ですが、デザインは海外デザイナーがデザインしたものばかりなので日本語のサイトとして使おうとすると違和感が生じることもがありますが、モダンな垢抜けた雰囲気のデザインが欲しい方、自分の好みを押さえて既存のものに合わせることが出来る方には最適なサービスです。

以上が最速で最低コストで自社サイトの全ページをスマホ対応する方法についてです。

最後になりますが、もし御社のサイトの順位がPC版Googleとスマホ版Googleで同じだったり、ほとんど変わらないと思っている場合でも油断はなりません。

何故ならそれは御社が意識的に順位を調査しているページの順位でしかないからです。自分では想像も出来ないような別のキーワードで検索するとスマホ版Googleでの順位が低くてユーザーを逃している可能性があるからです。

4月21日からすでに5ヶ月近くが経とうとしています。未だサイト内の全ページをスマホ対応していない方は遅くても4月21日から半年後である10月20日くらいまでには全ページのスマホ対応を完了するようにして下さい。そして今後新規作成するページは全て最初からスマホ対応することも忘れないで下さい。

時代は確実にモバイルの時代に移行しています。差が大きく開く前に早めに対応をして下さい。

検索順位アップを実現するためにはサイトの内部を改善するだけだとか、良質なコンテンツを増やすだけでは限界があります。

競争率の低いキーワードならば可能なことは確かにありますが、競争率の高いいわゆるビッグキーワードで上位表示、それもトップ３位に入るにはどうしても突破しなくてはならない難関があります。

それはリンク対策です。

ここで言うリンク対策というのはGoogleの騙すための薄っぺらい形だけのリンクのことではありません。

実際にユーザーを誘導することが出来るクリックされるリンクの事です。

これがビッグキーワードで上位表示をするためにはどうしても必要なのです。

良質なリンクを獲得するためにはどうすれば良いのでしょうか？

様々な方法がありますが、その一つは他の企業や個人とのネットワークづくりです。

このことが非常の得意なのが大企業です。

大企業は子会社、親会社、兄弟会社などのたくさんの系列企業があります。

それらの企業の多くが独自ドメインを持っていればそれぞれのサイトからリンクを張りあうだけでユーザーにクリックされるリンクをすぐに集めることが出来ます。

また、外資系企業の場合は世界のたくさんのユーザーが見ているサイトからもリンクを張ってもらうことが可能です。

私がセミナー後に開催している無料コンサルティングにもこれまで何社かそうした外資系企業の方がいらしてこのやり方を提案してすぐに海外の親会社サイトからリンクを張ってもらっただけでそれまでの低い順位が嘘のように順位アップした事例がいくつもあります。

こうした系列を利用する方法以外にも、大企業ならたくさんの企業と取引があるので取引先の事例紹介ページに載ればそれだけで良質なリンクを集めることが可能です。

実際にかなり昔の話ですが、企業や大学が当時Googleの販売していた黄色いサーバを購入するとGoogleのサイトにある導入事例ページからリンクを張ってもらいページランクがいくつも上がり、検索順位も高くなるというエピーソードがあったくらいです。（その後それは不公平だということでそうしたリンクは効果がなくなるようになりました）

これら２つのことから私達が出来るかも知れない可能性が見えてきます。

それは：

１、自分の会社に兄弟会社親子会社があるかを確認してあるようなら、リンクを張ってもらうことを依頼する

２、税理士、弁護士、ホームページ制作会社、システム開発会社などの外注先企業の事例に積極的に出るよう心がけ、その際はリンクを張ってもらうように事前に依頼する

３、何らかの団体、組織、研究会、協会などの会員になっている場合は：

（１）それらの組織のサイトから紹介のリンクを張ってもらう

（２）他の会員と面識がある場合は、お互いにリンクを張って紹介しあうことを提案してみる

などがあります。

こうした他の企業と直接、外交的に交渉して集めたリンクの耐久性はとても高く長持ちをするだけではなく、実際に一定の社会的存在感のあるサイトからリンクを張ってもらうためにユーザーにクリックしてもらえるようなリンクを獲得すること可能になります。

リンクという言葉を訳せばその本質的な意味は「つながり」です。

Googleが今でも何故、被リンクを重要な検索順位決定要因として使っているかの理由がそこにあるはずです。

つまり社会的に様々な企業や団体、個人とつながっている企業や個人のサイトは信頼が出来るのは人間社会の道理なので、その社会力学を数学的に処理しているのがGoogleが何故世界一の検索エンジン会社になれたかの大きな理由の１つなのです。

早速ご自分自身、自社がどのような社会的な繋がりがあるかを考え、依頼できそうなところをリストアップして行動を起こして下さい。

また、リストアップする相手が未だいないとしても今後の心がけとして常日頃からお互いにリンクを張り合って紹介し合える信頼できる相手を増やすようにして下さい。

それが出来た時にGoogleが私達の目の前に置いている一つの扉が開きます。

カルーセルという表示がスマホ版Googleの検索結果に導入されて以来、スマホ版GoogleがさらにPC版Googleと異なるようになってきています。

カルーセルというのは直訳すると回転木馬、回転棚のことで、スマホ版Googleの検索結果に挿入されるようになった回転棚のようなブロックのことです。

下の図はスマホ版Googleで「AKB48」というキーワードで検索した時の検索結果です。



ご覧のように赤枠で囲った部分がカルーセルですが、いくつも表示されるようになっています。
その部分を左に向かってスワイプすると次々のそのジャンルの情報が表示されるようになっています。

下の図は同じキーワードでPC版Googleで検索した検索結果ですが、カルーセルは表示されていません。



明らかにGoogleはスマホ版Googleの検索結果表示をPC版とは変えていく方針だということがわかります。
その理由は、スマホユーザーは、PCユーザーとは違った環境にいて画面が狭く小さなデバイスでしか検索出来ないのでその状況にあった最適な検索体験を提供するためだと思われます。

どのような情報アイテムがカルーセル形式で表示されるのでしょうか？

特徴としてはソーシャルメディアの情報アイテムで情報の鮮度が求められるキーワードにカルーセルが表示される傾向があります。

英語圏のGoogleでは情報の鮮度が求められるキーワード、例えば芸能人の名前で検索すると下の図のようにTwitterの情報アイテムが複数カルーセル形式で表示されるようになりました。



カルーセルが増えてゆくことによりどのような変化が生じるのでしょうか？

１、ソーシャルメディア、YouTubeのアクセスがこれまで以上に増える

２、ユーザーが求めている情報が検索結果１ページ目で見つかるので２ページ目以降が見られなくなる

という変化です。

この変化に対する対策は：

１、ソーシャルメディア、YouTubeを活用していない企業は今からでも遅くないのでスタートする

２、ソーシャルメディア、YouTubeを活用しているが、更新を活発にしていない企業は更新を再開する
（ただし、やり方を変えないとまた効果が感じられないのでやめることになる）

３、カルーセルばかりが表示されるキーワードでの上位表示を目指すのではなく、カルーセルが表示されないキーワードを見つけてそれらでの上位表示を目指す

４、今のところGoogleは競合しているFacebookはカルーセルには表示していないので、Facebookばかりで情報発信をするのではなく、すでにカルーセルに表示されているTwitter活用に力を入れる

という４つです。

この中でも特に４のTwitter活用に力をいれるというのは忘れてはなりません。

Twitterは売上を投資家たちの期待通りには増やすことが出来ず経済ニュースなどでは頭打ちなのではないかと報道されています。

『ツイッター、売上高61％増　４〜６月 利用者の伸びは鈍化
米ツイッターが28日発表した４〜６月期決算は、売上高が前年同期比61％増の５億238万ドル（約620億円）だった。研究開発費などがかさみ最終損益は１億3666万ドルの赤字（前年同期は１億4464万ドルの赤字）だった。売上高は予想を上回ったものの、利用者の伸びが鈍化しており、成長持続への懸念を払拭できていない。』（日本経済新聞　2015/7/29）

これは推測ですが弱っているTwitterをGoogleが飲み込もうと虎視眈々とTwitterを買収するチャンスを伺っている可能性があります。

先日GoogleがYouTubeとGoogle社がこれまで力を入れてきたソーシャルメディアであるGoogle＋の連携を解消するという発表がありました。

"Google+ profile no longer needed for YouTube, other Google platforms"
『Google＋のプロフィール情報は今後YouTubeやその他のGoogleサービスの利用には必要無くなる』（USA TODAY　2015年7月28日）

もしかしたらTwitterというソーシャルメディア２位の存在感のあるTwitterの買収を狙っていることとリンクしている可能性もあります。

ただで使える集客メディアは使える時に使うという姿勢が必要です。

Twitter活用をこれまでしてこなかった方は一度見なおして見て下さい。

Googleという会社はどのサイトにどのくらいのアクセスを流し込むかを決めることが出来る強大な権力を握っています。

集客手段をGoogleだけに依存するのはなく、私達も様々なソーシャルメディア等に分散していかなくてはなりません。

それが私達のネット集客の安全保障につながるのです。