ローカルSEOとGoogleビジネスプロフィール

Googleは2020年5月27日にGoogleマイビジネスに新しい表示項目の追加を発表しました。



この発表によるとGoogleは新型コロナウイルスで苦境に陥っている中小企業、主に飲食店が店舗への来店以外のオプションがあることを示す３つのラベルを表示可能になりました。

その３つのラベルとは：

１、イートイン
２、店頭受取
３、宅配

の３つです。

すでに日本の飲食店でも一部の飲食店がこの機能を使い始めており実際にこれらのラベルが表示されるようになりました。

《PC版Googleでの「ピザ　新宿」のWeb検索結果の例》



《モバイル版Googleでの「和食　渋谷」のWeb検索結果の例》



この他にも英語圏のGoogleでは地図検索欄に「このビジネスを支援する」という項目が追加され、そこには：

・ギフトカードを購入する
・寄付をする

というリンクが追加表示されています。

《米国のモバイル版GoogleのWeb検索結果例》



日本ではお店に寄付をするという習慣はほとんど無いですが、海外では自分が贔屓にしているお店やサービスにクレジットカードを使って寄付をすることが普及しています。
オンラインでの寄付はgofundmeというオンライン寄付サービスを介して実現しています。

Googleは新型コロナウイルス問題に事業者が対応するための新機能としてこの他にも以前からGoogleマイビジネスの管理画面に新たに「COVID-19の最新情報」という新型コロナウイルスによる店舗への影響を追加表記する機能を追加しており一部の事業者によって使用されています。

《Googleマイビジネスの管理画面に追加された「COVID-19の最新情報」欄》



現実問題としてほとんどの地域ビジネスを経営している事業者はこうした情報を追加する精神的余裕は無くなっているはずです。しかし、それでもWithコロナ、Afterコロナで生き残るためにお店に関心を持ってくれている既存客、見込み客に対して少しでもお店を何らかの形で利用してもらうための情報発信を怠るべきではありません。

国からの補助金、特別融資は問題の根本を解決するものはなく、止血を止めるだけか、多くの事業者にとって一時的な見舞金のようなものです。

根本問題の解決とは何か？それは新型コロナウイルスへの対応という非常に厄介な課題を社会が全ての事業者に強いるという新しい「足かせ」をビジネスに織り込み、生きていかねばならないということです。

こうした中、思考停止に陥ったり、新たなマーケティング施策を考案して実施しないということはあり得ないオプションです。

５月末になり、いったん緊急事態宣言は解除されましたが、緊急事態宣言が実施されている時に外食をしたい、テイクアウトをしたいと思った時にGoogle検索をした人も多いと思います。

私の場合は、スマホで検索した時に地図検索欄に表示されているGoogleマイビジネスに表示されている営業時間情報と公式サイトの営業時間情報に矛盾があった時困惑しました。

そして大手のチェーン店等の場合はあろうことか、Googleマイビジネスに表示されている営業時間情報が正しくて、公式サイト書かれているものが間違っていることがありました。

恐らくあまりにも変化が激しく、かつ従業員の勤務体系が変動したため公式サイトにある全国の１つ１つの店舗の営業動向をキャッチして、サイトに反映することが出来なかったのだと推測しています。

これはいたしかたないことだと思います。しかし、そのような中でも店舗の現場で働く人がもしかしたらスマホなどを用いてGoogleマイビジネスの登録情報を更新してくれたのかもしれません。

今回のGoogleマイビジネスの一連の機能追加は地図検索での集客手段であるMEO（マップエンジン最適化）にどのような影響を及ぼすのでしょうか？

（１）飲食店等の場合は、従来の来店一辺倒の消費手段でなく、持ち帰りやデリバリーなどの豊富な選択があることをアピールする機会が得られ売上増が見込める

（２）それが無い事業者は、新たに豊富な消費オプションを提供するための準備を始め少しでも早くスタートする

（３）最新の営業時間や休業日などを更新することにより既存客、見込み客の信頼を獲得できる

（４）その結果、自社のGoogleマイビジネスの閲覧回数、ページビューというユーザーエンゲージメントが高まり、それ以前と比べて上位表示しやすくなる

少なくともこの４つが考えられます。

また、Googleマイビジネスと直接競合する国内外のポータルサイト、つまり食べログや、SUUMO、ホットペッパー等の業種別検索サイトの運営者には、迅速に登録店舗から最新情報を投稿してもらうためのサポートの強化が強いられます。

もしこれを怠ったら世界最強の検索サイトであるGoogleにこれまで築き上げてきたエンドユーザーと登録店舗という資産をみすみす失うことになります。

万一そのようなことになったら米国のGAFA（Google、Amazon、Facebook、Apple）と国内企業の差はさらに開いてしまうことでしょう。その意味では楽天やヤフージャパン等の国内ではなんとか持ちこたえている企業もキャッチアップ不可能なほどの差が開くかもしれません。

Googleマイビジネスは確かに今日かなりのお客さんを集める力を持つようになりました。しかし、それでもGoogleマイビジネスを使うだけで新型コロナウイルスで失われた売上を取り戻すことな不可能なはずです。

しかし、私達が学ばなくてはならないのは、こんなひどい世の中になっても自社の最新情報をネットを使って発信し続けなくてはならなくなったということと、それをチャンスとして捉え、取るべき打ち手をスピーディーに取る強かな企業が存在するということです。

Googleは12月3日に、地図検索のアルゴリズムアップデートを11月の初旬に実施したことを公式に発表しました。今回のアップデートの正式名は"November 2019 Local Search Update"『2019年11月ローカル検索アップデート』と名付けられました。

同社の公式ツイッターには：
『11月初旬に当社はローカル検索結果の順位を決めるためにニューラルマッチングの利用を開始しました。ニューラルマッチングの導入により単語がどのように概念に関連しているのかをより理解出来るようになります。その詳細はこちらをご覧下さい』
"In early November, we began making use of neural matching as part of the process of generating local search results. Neural matching allows us to better understand how words are related to concepts, as explained more here:"

『ニューラルマッチングとは当社が2018年から使い始めた人工知能をベースにしたシステムで、単語がどのようにその背景にある概念に関連しているのかを理解するものです。それはちょうど巨大な類義語辞典のようなものです。類義語とはお互いに関連性の高い単語のことを言います』
"Neural matching is an AI-based system Google began using in 2018 primarily to understand how words are related to concepts. It's like a super-synonym system. Synonyms are words that are closely related to other words..."



実際に、私のところにも多くの会員さんたちから11月初旬にGoogleの地図検索結果が変動しているが何かが起きたのかという問い合わせが寄せられていました。
確かにそれまでGoogleの通常の検索結果ページ内に３件まで表示される地図欄に急に表示されるようになったり、表示されなくなったりしたりと順位変動が多数確認されました。

今回のローカル検索アップデートはどのようなものかというと：

１、Googleは自然検索の検索順位を決める方法をコアアップデートなどによって改善してきたが、地図検索の順位の決め方は比較的進歩が遅かった。
そのため、今回ニューラルマッチングという新しいアルゴリズムを導入して検索ユーザーが入力したクエリとの関連性が高いビジネスが上位表示できるように改善した

２、ニューラルマッチングは「ちょうど巨大な類義語辞典のようなも」だということですが、例えば「整体　渋谷」で検索したとき従来はGoogleマイビジネスのビジネス名やビジネスの紹介文、あるいはレビューの文章やそれに対する返信の文章の中に「整体」という単語が書かれていたほうが上位表示されやすい傾向があったが、「整体」という単語の意味に近い「整骨」や「鍼灸」などの関連性が高い単語が書かれていれば上位表示しやすくなったということが考えられます。

これにより、これまで「整体」という言葉をたまたま書いていて「整体　渋谷」で順位が上がっていたビジネスがその既得権を失い順位が下がり、代わりに「整体」という言葉を書いていなくてもその類義語を書いていたビジネスの順位が上がったというようなことが考えられます。

３、この変化により、これまで地図検索で上位表示するための最も効果のあるテクニックが：

（１）自分のビジネスの口コミ情報、つまりレビューを増やすこと
（２）それらのレビューに対して返信をすること

という２つの効果が相対的に低下してしまった可能性がある。

レビューを書いてもらうようにお願いするのが上手なビジネスや、レビューに返信を書くことが地図検索上位表示にプラスになるということを知っているビジネスばかりが上位表示するのをGoogleが良く思うはずがありません。

増してや、最近よく耳にする偽のGoogleレビューを投稿して地図検索上位表示を目指す一部のMEO代行会社に依頼したビジネスが実績も無いのに地図検索で上位表示するのは公正な事だとは言えないでしょう。

１つのテクニックが確立してきたかどうかというタイミングでGoogleはいつもアルゴリズムアップデートをする傾向があります。

今後も地図検索で上位表示するのはどうしたら良いのかを自社のGoogleマイビジネスの情報量を豊かにしながら考えてゆくことが求められます。

BrightLocal社が45000社の地域密着企業を対象にしたGoogleマイビジネスの集客への貢献度の調査結果を発表しました。



この調査は４つの国の３６業種の45000社の地域密着企業を対象にしたGoogleマイビジネスの集客への影響についての調査です。

日本でもGoogleマイビジネスの活用は年々影響力を増しています。今回の調査対象には日本市場は含まれておらず欧米だけはありますが、今後の日本企業によるGoogleマイビジネスの取り組みの方向性が見えてくるはずです。

この調査結果の重要ポイントをまとめると：

１、平均的な地域ビジネス企業は毎月１００９回、１日にすると３３回検索ユーザーに自社のGoogleマイビジネスを発見してもらっている

２、そのうち８４％が一般名詞での検索で発見してもらったもので、残りの１６％が企業名で直接検索（指名検索）したユーザーによって発見してもらったものである

３、自動車ディーラーの情報が企業名で直接検索（指名検索）したユーザーによって発見してもらうパターンが最も多く、ホテルの情報が一般名詞での検索で発見されるパターンが最も多かった

４、2018年度の調査では、一般名詞での検索の伸びが６％で、企業名で直接検索（指名検索）の伸びが３８％だった

５、検索の７５％がGoogle検索でのもので、残り２５％がGoogleマップ上での検索だった

６、Googleマイビジネスのコンバージョン率は平均５％

７、Googleマイビジネスへの画像投稿を増やすと閲覧数が増える傾向がある

の７つがあります。

１、平均的な地域ビジネス企業は毎月１００９回、１日にすると３３回検索ユーザーに自社のGoogleマイビジネスを発見してもらっている

１日に３３回も検索ユーザーの目に触れるようになるというのはかなりの露出アップです。

以前Googleの自然検索で上位表示していた病院のサイトがコアアップデートによって圏外になったことがありました。しかしGoogle検索の地図欄でその病院が上位表示していたため思ったより集客への打撃はなかったという事例がありました。

それほどGoogleマイビジネスに登録しアカウントの評価が高ければ、Google検索に表示される地図欄での露出が増え集客にプラスに働くということがわかっています。

２、そのうち８４％が一般名詞での検索で発見してもらったもので、残りの１６％が企業名で直接検索（指名検索）したユーザーによって発見してもらったものである

一般名詞というのは「横浜　歯医者」だとか、「エステサロン　渋谷」というような普通名詞や地名を組み合わせた複合キーワードのことで特定の地域で営業しているサービス提供者を探す時に検索するキーワードです。

一方、直接検索というのは「斎藤歯科医院」だとか、「たかの友梨」というような特定のサービス提供者の情報が見たい時にユーザーが固有名詞を入力して検索するといういわゆる指名検索をするキーワードのことです。

このことはGoogleマイビジネスのアカウントを持っている人なら誰でもGoogleマイビジネスのアナリティクスである「インサイト」という画面で確認することができます。

下の図は私が管理している一般社団法人全日本SEO協会 大阪本部のアカウントのインサイトです。

【Googleマイビジネスのインサイト画面】



ご覧のように「ユーザーがあなたのビジネスを検索した方法」という項目を見ると：

直接　　
ビジネスの名前や住所で検索してお客様のリスティングを見つけたユーザー

間接
カテゴリや商品、サービスで検索してお客様のリスティングを見つけたユーザー

ブランド名
お客様のビジネスに関連するブランドを検索してお客様のリスティングを見つけたユーザー

と書かれています。

「直接」というのが「斎藤歯科医院」だとか、「たかの友梨」というような特定のサービス提供者の情報が見たい時にユーザーが固有名詞を入力して検索するといういわゆる指名検索をするキーワードです。

「間接」というのは一般名詞のことで「横浜　歯医者」だとか、「エステサロン　渋谷」というような普通名詞や地名を組み合わせた複合キーワードのことで特定の地域で営業しているサービス提供者を探す時に検索するキーワードです。

「ブランド名」というのは事業者名以外の固有名詞で商品やサービスのブランド名での指名検索キーワードです。

今回の調査でわかったことはGoogleマイビジネスに登録してアカウントの評価を高めれば一般名詞での間接検索と固有名詞での直接検索の両方での集客効果が期待出来るということです。

３、自動車ディーラーの情報が企業名で直接検索（指名検索）したユーザーによって発見してもらうパターンが最も多く、ホテルの情報が一般名詞での検索で発見されるパターンが最も多かった

ただし、業界によっては一般名詞での間接検索ばかりだったり、反対に企業名での直接検索（指名検索）ばかりだったりと偏りがあることが明らかになりました。
自社のGoogleマイビジネスがどのようなキーワードで検索した時に表示されているかはインサイトの画面の一番上にある「ビジネスの検索に使用された検索語句」というところで確認する事ができます。

【インサイトの画面の一番上にある「ビジネスの検索に使用された検索語句」】

４、2018年度の調査では、一般名詞での検索の伸びが６％で、企業名で直接検索（指名検索）の伸びが３８％だった

企業名で直接検索（指名検索）するユーザーが３８％も増えているということは、自社のGoogleマイビジネスの情報を充実させる必要があります。そこに少ししか情報が載っていなかったり、不完全な情報や間違った情報が載っていないかを今すぐ確認して整えるべきです。万一情報に問題があれば機会損失だけでなく、企業の信用ダウンにもなりかねません。

Googleマイビジネスの管理画面にログインして画面左側にある「情報」という項目をクリックすると自社の登録情報が編集できます。

【Googleマイビジネスの管理画面の「情報」欄】

５、検索の７５％がGoogle検索でのもので、残り２５％がGoogleマップ上での検索だった

これは想像どおりですが、Google検索の検索結果に表示される地図欄のほうがGoogleマップよりもユーザー数が多いからでしょう。Googleマイビジネスを活用すればGoogle検索の検索結果というユーザー数が非常に多い媒体からの流入が期待できます。それだけでもすごいのにさらにGoogleマップからの流入も期待できることが明らかになりました。

自社のGoogleアカウントがGoogle検索とGoogleマップのどちらでどれだけ表示されているかもインサイトの「ユーザーがビジネスを見つけた Google サービス」というところで確認することができます。

【Googleマイビジネスのインサイトにある「ユーザーがビジネスを見つけた Google サービス」】

６、Googleマイビジネスのコンバージョン率は平均５％

ここで言うコンバージョンというのはGoogleマイビジネスの成約率のことで：

（１）Webサイトへのリンクのクリック
（２）電話発信数
（３）道案内のクリック数

の３つがあります。

平均５％もコンバージョン率があるというのはWebサイトと同じか、それ以上の率です。Googleマイビジネスはかなり成約率が高い有望な集客ツールだということが明らかになりました。

自社のGoogleマイビジネスのコンバージョン率もインサイトにある「ユーザーの反応」というところで確認できます。

【Googleマイビジネスのインサイトにある「ユーザーの反応」】

７、Googleマイビジネスへの画像投稿を増やすと閲覧数が増える傾向がある

これは私も実感することです。Googleマイビジネスに写真を投稿すればするほどGoogleマイビジネスの閲覧数が増える傾向があります。店舗の写真、事務所の写真、イベントの写真、商品の写真をこれまで以上に積極的に投稿すべきです。FacebookページやInstagram、Twitterなども運用している企業は一緒にGoogleマイビジネスにも写真を投稿すべきです。

最近では毎週１回くらいGoogleから自動でメールが送られてくるようになりました。

下の図は私が受け取ったメールです。



表題には「おめでとうございます！一般社団法人全日本SEO協会 東京本部 様の投稿が 19 回閲覧されました！」と書かれておりどれだけ画像やテキスト情報の投稿が閲覧されているかをビジネスオーナーに伝えるものです。「おめでとうございます！」と投稿を励ます姿勢からもGoogleがGoogleマイビジネスという事業にどれだけ力を入れているかが伝わってきます。

このように今回の調査結果からも、Googleがインサイトというアナリティクスを提供したり、励ましのメールを頻繁にビジネスオーナーに出すことからもGoogleマイビジネスが企業のネット集客の必須科目になっていることがわかります。

この必須科目をこなすことにより広告費をかけなくても新規客を集客出来るという大きなチャンスを決して逃さないでください。