ヤフージャパンが2017年6月29日にヤフーカテゴリの廃止を発表しました。

発表のポイントは：

『Yahoo!カテゴリは、2018年3月29日をもってサービスの提供を終了することになりました。1996年の弊社創業時から長きにわたりご愛顧いただいている皆さまには、ご迷惑をおかけすることになり、大変申し訳ございません。』

『また、今回の終了を受けて、審査サービスであるYahoo!ビジネスエクスプレス（※）も2017年7月31日に販売を終了いたします。』

という２点です。（出典：https://dir.yahoo.co.jp/info）

ヤフーカテゴリというのはヤフージャパンが創業以来管理してきた「厳選リンク集」です。カテゴリと呼ばれるジャンル毎にサイトを分類してオリジナル紹介文でサイトを丁寧に紹介するリンク集です。



ヤフーカテゴリに登録されることは信頼出来るサイトの証になり、ネットユーザーだけではなく、Googleも信頼できるサイトを見つける上で利用してきた貴重な情報源としてSEOの世界でも圧倒的な影響力を保持してきました。

2010年ころまではヤフーカテゴリに登録されてリンクを張ってもらうだけでGoogleの検索順位が急上昇するくらい被リンク獲得対策の決定的テクニックでした。

しかし、その後は年々、リンク対策の効果は下がっていき、今日ではかつてのリンク効果の１０分の１から２０分の１程度の効果しか出なくなりました。

ヤフーカテゴリはもともとは無料審査制でしたが、営利目的のサイト、つまり無料のお役立ち情報だけのサイトではない、企業が運営する商品・サービス販売目的のサイトはビジネスエクスプレスとという有料審査サービスを利用しないと登録審査を受け付けてくれないという体制をしいていました。



２０１１年頃よりGoogleはペンギンアップデートという有料リンクサービスを使って自社サイトにリンクを張ってもらう被リンク獲得対策を全面否定するようになりました。その理由は、当時は『SEO対策　＝　有料の被リンクサービス　を使うこと』というくらい、サイトの中身よりも、いかに要領良くお金を払って他人にリンクを張ってもらうかが上位表示の最短ルートだという時代だったからです。

そうした中、審査料金をとって合格したサイトだけにリンクを張るというビジネスエクスプレスのサービスそのものがGoogleの規約に反するという流れになってきたのです。

そうした背景もあり、ヤフーカテゴリの登録効果は年々減り、ビジネスエクスプレスの利用数は激減してきたために今回のヤフーカテゴリ廃止の発表がされたのだと思われます。

今回の発表を受けて多くのサイト管理者が「ヤフーカテゴリが廃止されてしまったら自社サイトの検索順位はどうなるのか？今後の有効な被リンク獲得対策はどうなるのか？」という疑問を抱えるようになりました。

私のセミナーでも受講者のうち何人もの人達がこの質問をするようになり、コンサルティング中にも多くのクライアントが同じ質問をするようになりました。

私達サイト運営者は今回の発表をどのように受け止め、どのような対策を今後してゆけば良いのでしょうか？

１つは、ヤフーカテゴリに登録されているサイトの被リンク元の１つが消滅するという事態が生じること確定しました。

被リンク、つまり自社サイトに他人のサイトから紹介を受けるときにしてもらう「リンク」は現在のGoogleの検索順位決定要因において非常に重要な要素です。

これが１つでも減るということは自社サイトの検索順位が下がるという影響を与える可能性があります。

ではヤフーカテゴリに似たサービスを利用すれば良いのでしょうか？

恐らくそれは期待出来ないと思います。ヤフーカテゴリに類似したサービスとしてはクロスレコメンドとクロスメディアディレクトリがあります。

クロスレコメンドは、NTTコミュニケーションズグループのクロスリスティングが提供する有料のディレクトリ登録審査サービスです。審査を通過すると、 国内大手ポータルサイトのgoo、OCN、BIGLOBE、@niftyなどのディレクトリ（カテゴリ検索サービス）に登録されるものです。
（出典：https://www.xlisting.co.jp/Service/Xrecommend/index.html）



goo、OCN、BIGLOBE、@niftyなどのディレクトリが多くのインターネットユーザーに見られているかというと携帯電話が普及した中でインターネットサービスプロバイダー（ISP）が提供するサービスのホームページを見る人達は昔に比べるとかなり減っているはずです。

そうしたサイトにあるお役立ちリンク集であるディレクトリを見る人が多いとは思えません。

次にクロスメディアディレクトリですが、５０サイト近くの地方新聞社や業界団体のサイトに設置されたディレクトリに登録してくれるサービスですが、これらも大勢のユーザーがいてそこにあるディレクトリを閲覧する人達が大勢いるとは思えません。

（出典：https://www.crossmedia-directory.com/）



私は個人的に被リンクを増やすのが困難な人や、ディレクトリ登録を好む人達にこれまでヤフーカテゴリ、クロスレコメンド、クロスメディアディレクトリの３つへの登録を推奨してきました。

しかし、今回のヤフーカテゴリの廃止発表を受けてこれら２社のディレクトリサービスが今後も運営を続けるのかというと疑問が生じます。

体制に流れやすいネットユーザーの多くはヤフーカテゴリが潰れるということは類似したサービスも潰れると判断してこれら２社のディレクトリ審査サービスへの利用を取りやめる可能性があります。そうなると審査料金の収入が激減してしまい運営が困難になり廃止されるのではないかという単なる憶測が現実化してしまう可能性があります。

もう一つの可能性はヤフーカテゴリが廃止になれば長年業界２位だったクロスレコメンドは業界１位になれるのでサービスを継続すればスライド式に１位になれるので張り切って残存者利益を追求するのではないかという予想があります。
私は個人的に続けてほしいと思います。

しかし、いずれにせよディレクトリ登録の被リンク獲得対策におけるシュアは激減するはずです。

そうなると私達サイト運営者はディレクトリ登録に変わるものを利用しなければなりません。

ディレクトリ登録に変わるものを探すにはディレクトリのそもそもの役割を知る必要があります。

ディレクトリのそもそもの役割とは「ネットユーザーに代わって特定のジャンルや地域のサイトで信頼出来るサイトの品質をチェックして分かりやすい紹介文で紹介する」ということです。

そうしたことをしているサイトはどこでしょうか？

少なくとも次の５つがあるはずです：

１、Google
→　この数年感じることはGoogleがヤフーカテゴリのような振る舞いをするようになってきているということです。
昔のGoogleはアルゴリズムが完全自動でサイトの検索順位を決定するロボット型検索エンジンでした。

しかし、現在のGoogleの検索順位決定にはサーチクオリティーチームという検索結果品質を人的に管理する人達が介在するようになりました。

ヤフーカテゴリのスタッフがビジネスエクスプレスの審査料金をもらってサイトを審査してきた一方でGoogleは広告主からの広告料金を原資にしてサイト運営者からお金をもらわずに無料でサイトを審査しています。そして品質が低いと判断されたサイトはGoogleでは上位表示出来なくする仕組みをもっています。

【参考情報】
Googleは特定の業種のサイトの内容をこんなに厳しく見ている！？
https://www.web-planners.net/blog/archives/000175.html

GoogleはWebサイトの品質をどのような基準で評価しているのか？
https://www.web-planners.net/blog/archives/000173.html

２、電話帳サイト
→　日本における電話帳サイトはiタウンページです。iタウンページに掲載料金を払えばリンクも張ってくれます。iタウンページはビジネス情報の掲載サービスなので、有料リンクとはみなされません。ズバリ、今後はiタウンページへの有料掲載がヤフーカテゴリ登録に代わるものになると思います。

３、ポータルサイト
→　ヤフーカテゴリが無くなった大きな理由の一つは、各ジャンルに代表的なポータルサイトが生まれ多くのユーザーに利用されていることだと思われます。結婚式情報ならゼクシイ、美容関連ならホットペーパービューティー、飲食店ならぐるなびや食べログ、弁護士情報なら弁護士ドットコム、整体院などの地域ビジネスならエキテンなどがあります。これらに掲載してもらい自社サイトにリンクを張ってもらうことが有力なリンク対策になってきています。

４、まとめサイト
→　Naverまとめなど誰でも特定のジャンルのお役立ちサイトを見つけ出し真の意味でのキュレーションをする時代になりました。これもヤフーカテゴリに変わる流入元、被リンク元になってきています。

５、ランキングサイト・比較サイト
→　怪しいところも多くありますが、しっかりした基準を設けてクリアしたサイトだけを紹介するランキングサイトや比較サイトもディレクトリに変わる影響力を持つようになっています。買うことは決めていてもどこで買うべきか、どの商品、サービスを申込めば良いのか迷っている人達に役立つ情報を提供しています。

このようにインターネットが発達した現代では、ディレクトリに匹敵する紹介サービス、紹介サイトが増えてきています。

これまでヤフーカテゴリにはたくさんの人達がお世話になりました。厳格な基準をもってネットユーザーのためになるサイトを紹介してきた功績はとても大きいはずです。

しかし残された私達サイト運営者が「お世話になりました」と言ってサイトを閉鎖することは許されません。

今後は新しい時代にあった紹介サービスに自社サイトを掲載してもらいリンクを張ってもらうという膨大な作業がサイト運営者に要求されるようになりました。

どんなに面倒でも、自社サイトの存在をより多くのネットユーザーに知ってもらわなければ自社サイトのコンテンツにどんなに磨きをかけても見てくれる訪問者を確保することは出来ません。

絶対にサイトの広報活動を怠らないようにして下さい。それが出来た企業にだけにGoogleでの上位表示と、Google自然検索結果からの訪問者増という大きな結果がもたらされるのです。

日経ビジネス2017年7月3日号に『旅行サイト、外資の攻勢に対抗　リクルートと楽天、相次ぎ買収・提携』
https://business.nikkeibp.co.jp/atcl/NBD/15/depth/062600652/?ST=pc
という記事がありました。

この記事によると：

・英調査会社ユーロモニターによれば15年、日本のオンライン予約のトップは楽天トラベル（13.9％）でじゃらんnet（13.1％）と続く。エクスペディアは1％台、ブッキング・ドットコムは1％未満にとどまり、日本勢が地盤を守っている

・旅行サイトの世界市場では「ブッキング・ドットコム」を傘下にもつ米プライスライングループと同エクスペディアグループの寡占が進んでいる。米調査会社フォーカスライトによると2社を合わせた世界シェアは3分の2以上、米国では90％以上

という点です。

要約すると、日本の宿泊予約ポータルサイトのトップは楽天トラベルが13.9％、リクルートのじゃらんnetが13.1％の市場シェアを握っているが、世界市場ではブッキング・ドットコムと、エクスペディアグループのシェアが圧倒的に大きいということです。

この記事を読む前に最近ひしひしと感じるのが「迫りくる海外サイトの脅威」です。

私は海外旅行をする時に宿泊予約をするのはHotels.comで、現地ツアーを申込むのはVeltraという海外ポータルの日本語版であることがほとんどです。

そしてテレビをたまにみると頻繁に外国人女性が流暢な日本語を話すトリバゴや、民泊で有名なAirbnbのCMを見ます。

ネット通販はアマゾンばかりで２日に１回はサイトを訪問してしまいます。

こと旅行関連のインターネットサービスは気がついてみると海外のサイトの存在感が増しています。

それでも今回の日経ビジネスの記事によると楽天トラベルとじゃらんnetが健闘していますが、それは何故でしょうか？

考えられる理由は「リアルに強い」からではないでしょうか？

楽天やリクルートは国内に巨大な営業部隊を持っており出店施設を勧誘したり、サポートする人的なリソースを整備しています。
全国各地に説明会やイベントを開いたり、生身の営業マンによるコミュニケーションにより出店施設との信頼関係を築き上げているのではないでしょうか？

物販の世界でも米国企業であるアマゾンの勢いに押されて楽天市場の成長が止まったのではと言われていますが、それでも楽天市場は楽天トラベルと同等か、それ以上の「リアル」の人的基盤があるため生き残っています。

さらには、グルメ関連でもリアルが強いぐるなびは大きなシェアを維持しています。

リアルが弱い海外サイトとリアルに強い国内サイト、、、これはWebでビジネスをする全ての企業に共通のものなのではないでしょうか？

海外のサイトのほとんどは日本国内に営業部隊を持っておらず、電話サポートすら歓迎せずにメールやフォームでしかサポートをしてくれないところが未だあります。電話サポートをしていたとしても、営業マンが頻繁に出店企業を訪問したり、全国各地で説明会や勉強会を開催していることは未だ少ないようです。

このまま時間が経つと恐らくこれまで以上に海外サイト、特に米国のサイトが日本に進出してシェアを取っていくことが予想されます。

しかし、そうした黒船に負けないためには日本企業の強みである日本人的なリアルな人的基盤と生身の人間が直接出店企業の人達と会って、メールやSNSだけでは伝わらないものを意識的に提供することが必要なはずです。

そしてそれはSEOにも大きなプラスを与えるようになるはずです。

直接相手と会うことにより、それまでの先入観は消え去り、顔と顔を合わせてコミュニケーションをしたことにより（時にはお酒などのおかげもあり）相手の企業を信頼しやすくなることでしょう。そして積極的に自社サイトからリンクを張り紹介をするでしょうし、お世話になっているところへのお返しとしてSNSで紹介したり、相手先企業のSNSにいいねを押したり、シェアをする可能性があります。

Web集客、SEOの成功はネットだけでは絶対に限界が来ます。手間や時間がかかり億劫に感じるかもしれませんが、自社のSEOが最近頭打ちだと感じたり、将来に不安を抱くようなことがあればリアルを伸ばすようにすべきです。

自社主催の無料勉強会、商品のお試し会、無料相談会、無料セミナー、懇親会、オフ会、商品発表会等を企画して、プレスリリースを出すのも良いでしょう。参加者のためになりたいという想いがこもったものなら失敗はしないはずです。自社単独開催など厳しいようならタイアップ出来そうな企業を誘えば思わぬ展開があるかもしれません。

あのアマゾンですら米国にリアル書店を出店するようになっています。そしてもともと通販専門のPC会社のDellですら何年も前から大都市の大手家電量販店内にリアルサイトというショップを出店しています。

ネットだけでは画面から映像が、スピーカーからは音声という情報だけしか伝わりません。しかしリアルなら参加者にその場の熱、匂い、触感、味覚など五感に対して情報提供が出来ます。

結局は、ネット上で勝つための答えはネットには無いのです。答えはいつもリアルにあるのです。

すぐに行動を起こして下さい。リアルを自社の集客ポートフォリオに組み込むことにより必ず御社にとって素晴らしい展開が見えてくるはずです。

今朝の朝日新聞2017年3月9日号朝刊の一面トップに驚くべきニュースが報道されました。
https://www.asahi.com/articles/ASK2S6FH6K2SPTIL027.html

それは・・・
「サイト検索上位へ不適切な手段横行　グーグルが相次ぎ対抗」
という見出しで報道内容としては：

（１）朝日新聞が２月、１２業種の上場１００社にアンケートを実施し、回答企業７２社のうち２３社が最近５年間にGoogleからガイドライン違反の通知や警告などを受け、２０１２年７月～１６年４月に順位を引き下げるペナルティーを科されていた

（２）Google日本法人は、朝日新聞の取材に対し「コンテンツ開発者の皆様には『ユーザーにとって有益であること』を第一に開発されることを強くお薦めします」と回答した

というものです。

Googleのガイドライン違反をせずにSEOを実施することは今やサイト運営者にとって常識となっています。

しかし、この記事に「企業側からは「ペナルティーの基準や仕組みが分かりにくい」（金融会社）、ルールの透明化を求める声も出ている。」とあるようにGoogleのガイドラインは非常にわかりにくい面があります。

関連記事として：
Googleのガイドライン解説
https://www.web-planners.net/seo-kisochishiki/google-guideline/

「SEOの倫理」（SEO検定公式テキストより）
https://www.web-planners.net/blog/archives/000203.html
もご覧下さい。

Googleのガイドラインに沿ったSEOを具体的にどのような手順で行えば良いのか？全日本SEO協会ではそれを「CILTE」という５つのサイクルとして提唱しています。

近年の上位表示サイトの共通点を研究した結果、難関キーワードで上位表示しているサイトはこの「５サイクルの徹底」をしていることがわかってきました。



その５サイクルというのは：

１、Content：
優位性の高いコンテンツの制作
↓
２、Internal Optimization：
内部最適化
↓
３、Link：
被リンク獲得と適切な発リンク
↓
４、Traffic：
トラフィックの獲得
↓
５、Engagement：
エンゲージメントの極大化

の「CILTE」５つのサイクルです。

SEO対策は年々複雑化していき、一体どこから手をつけたら良いのかわからなくなるときがあります。
そのようなときはこの５つのCILTEのフローの順番で自社サイトのSEO作業を行うことが有効です。

１、Content：
優位性の高いコンテンツの制作

第１ステップは何と言ってもコンテンツの充実です。コンテンツとは「情報の中身」のことを言います。

Googleが高く評価するコンテンツは：

（１）関連性が高いコンテンツ
（２）独自性が高いコンテンツ　
（３）信頼できるコンテンツ
（４）比較優位性の高いコンテンツ

です。自社サイトをGoogleのガイドラインに沿いながら順位アップするにはこの４つのコンテンツの全てあるいは複数を自社サイトに載せてゆく必要があります。

２、Internal Optimization：
内部最適化

コンテンツを充実させた後は、第２ステップとしてWebページの内部最適化をする必要があります。
内部最適化の肝は４つあります：

（１）３大エリアに目標キーワードを含める
→　３大エリアは
①タイトルタグ　
②メタディスクリプション　
③H1タグ（１行目）
に目標キーワードを自然な形に含めることです。



ユーザーが見た時に不自然に思われない範囲で調整してください。

（２）キーワード出現頻度を調整する
→　実際に上位表示しているサイトの各ページには上位表示を目指すキーワードが何回、そして何％書かれているかを調べて自社サイトの各ページもその％に近づけること

（３）関連性の高いリンクを増やし、関連性の低いリンクを減らす

（４）関連性の低いコンテンツを減らす

３、Link：
被リンク獲得と適切な発リンク

充実したコンテンツを作りページ内部を最適化した後の第３ステップは外部リンク対策です。

外部リンク対策には２つの側面があります

（１）被リンク対策
→　常日頃から自社サイトを紹介してくれそうなサイトを探し、そこに掲載依頼をすることが必須です。
しかし、絶対にSEO目的のためにリンクを販売するところに金銭を払いリンクを張ってもらうことは避けて下さい。
これはGoogleのガイドラインでも最も厳しく対処すると言われている部分であり、SEO目的のリンクを購入することは現代のSEOにおいてはタブーとなっています。

（２）発リンク対策
→　Googleは被リンクだけではなく、自社サイトから外部ドメインのサイトへの発リンクも評価対象にしています。信頼できるサイト、または関連性の高いサイトにリンクを張るようにして下さい。

４、Traffic：
トラフィックの獲得

リンク対策をした後の第４ステップはトラフィック（アクセス数）を集めることです。
本来、送客力のあるサイトからリンクを張って貰えればそれだけで自社サイトのトラフィックは増えますが、そう簡単にはたくさんのトラフィックをもたらしてくれるリンクを獲得することは困難です。
そうした時に有効な策は「２つのメディア」を活用することです：

（１）ソーシャルメディア
→　Facebook、Twitter、Google＋などで自社サイトの更新情報を投稿して自社サイトにある該当するページにリンクを張り自社サイトのアクセスを増やすようにして下さい。

（２）メディアサイト
→　２つ目のメディアはあらゆるメディアにプレスリリースを代行してくれるプレスリリース代行会社へのプレスリリース依頼です。

５、Engagement：
エンゲージメントの極大化

１、Content：優位性の高いコンテンツの制作　→　２、Internal Optimization：内部最適化　→　３、Link：被リンク獲得と適切な発リンク　→　４、Traffic：トラフィックの獲得

の施策を実行した後の締めの最終ステップである第５ステップはエンゲージメントを高めることです。

Webの発達した今日、最もWeb業界で注目されているのがエンゲージメントを高めることです。エンゲージメントというのは直訳すると「従事」という意味ですが、分かり易くWebの世界の言葉 に置き換えると「愛着を持っている」という意味です。

よく、ソーシャルメディアにおいてたくさんのユーザーがいいねボタンを押したり、コメントを書いたりシェアした記事は「エンゲージメントが高い」と言われることがあります。

Webページにこの概念を適用するとエンゲージメントの高いWebサイトというのはサイト訪問者が:

（１）多数のページを見る → ページビューが多い

（２）サイト内に長時間滞在する → サイト滞在時間が長い

（３）リピーターが多い

（４）Googleやヤフーからサイトに訪問者が来てもすぐにそれらの検索サイトに戻らずに複数のページを見る → 直帰率が低い

という場合です。

以上が、今後SEOを成功させるための「CILTE」５つのサイクルです。

１、Content：
優位性の高いコンテンツの制作
↓
２、Internal Optimization：
内部最適化
↓
３、Link：
被リンク獲得と適切な発リンク
↓
４、Traffic：
トラフィックの獲得
↓
５、Engagement：
エンゲージメントの極大化

この５つのサイクルです。

結局は、現代のSEOというのはGoogleに自社サイトを「良く見せかける」というスタンスではなく：

（１）自社サイトはどんなコンテンツを提供しているのかを明確に認識してもらう

（２）自社サイトにより多くの訪問者が来てくれるような広報活動を徹底する

（３）来てくれたユーザーの期待を裏切らないようにサイトのユーザビリティー（使いやすさ）を最大化する

という３つのスタンスに収斂してきています。

今後もSEOはますます複雑化、高度化するはずです。

そして情報を取得すればするほど混乱することがあります。

しかし、１つ１つの情報に惑わされずに全体の流れをこの５つのサイクルを念頭において把握し、Googleのガイドラインを侵さず、正当なSEO対策の実施を急いで下さい。