2020年05月

Googleは2020年5月4日に新型コロナウイルス発生後、初のコアアップデートを実施したことを発表しました。



2020年にはコアアップデートを1月の第二週に1度実施したので、今回のコアアップデートは２回目の実施になり正式名は「2020年5月コアアップデート」です。

コアアップデートはこれまでのGoogleの公式見解によると主にクエリ＝検索キーワードとコンテンツの関連性についてのアルゴリズムアップデートです。

つまりユーザーが検索したクエリとページの中にあるコンテンツに関連性が高いと上位表示して、低いと順位が下がるというものです。

これまで当ブログではコアアップデートの復旧対策を：

などで提案してきましたが、今後も具体的な復旧対策を提案していきます。

実は、コアアップデートには関連性を高めるという対策以外にもいくつかの対策があります。

それはGoogleが昨年2019年8月1日に発表したコアアップデート対策のアドバイスです。


Googleがコアアップデートで検索順位が落ちたサイトはどうすれば順位回復を目指せるのかアドバイス集『コアアップデートについてウェブマスターが知るべきこと』を公式ブログで発表しました。

このアドバイス集は：

《コンテンツと品質に関する質問》
《専門性に関する質問》
《プレゼンテーションと制作に関する質問》
《相対的な質問》

の４つから成るものでサイト運営者が自分自身に問いかけるべき合計２０の質問があります。

これらの質問の要旨から見えてくるGoogleからサイト運営者への要求をまとめるとGoogleは：

１、コンテンツの品質に対してこれまでに無いディープなチェックをするようになった

２、専門性の低い著者または運営者が制作したコンテンツがあるページの検索順位は下げる

３、コンテンツ以外にもWebデザインなどページの見やすさ、使いやすさもサイトの品質の一部として重要視するようになった

４、年々レベルアップしている他者のサイトと比べて相対的に上位表示する価値のあるサイトであるかを判断するようになった

ということです。

ここから見えてくるコアアップデート復旧対策は、単に検索ユーザーが検索するクエリと関連性が高いコンテンツだけをページに載せるのではなく、これら４つの項目についても厳しくセルフチェックしてサイトの価値を高めなくてはならないということです。

とうことは今必要なコアアップデート復旧対策は・・・

（１）クエリとコンテンツの関連性を高めること
（２）コンテンツの品質を高めること
（３）専門性の高い著者がコンテンツを執筆すること
（４）サイトのユーザビリティーを高めること
（５）競合他社よりも価値のあるコンテンツを提供すること

という５つになります。

少しでも早くこれら５つの１つ１つをできるところから着手してください。

前回の記事でお伝えしたようにGoogleは2020年5月4日に「2020年5月コアアップデート」を実施しました。

Googleの公式発表によるとコアアップデートで検索順位が落ちたサイトが復旧するには：

１、クエリ（検索キーワード）とコンテンツの関連性を高めること

２、Google公式ブログで発表した集『コアアップデートについてウェブマスターが知るべきこと』にあるサイト評価リストを使ってサイトを改善すること

という２つの柱があります。

クエリ（検索キーワード）とコンテンツの関連性を高める方法については：

で複数回に渡って解説しています。

今回から、複数回に渡りそのサイト評価リストにどのような事が書かれているかを検証し、コアアップデート実施後の検索順位回復策を探ります。

Googleが発表した「サイト評価リスト」とは？

そもそもGoogleが発表した「サイト評価リスト」とは:

に記載されているもので、４つの重要ポイントから構成された自己診断のチェックリストです。

その４つの重要ポイントとは：

（１）《コンテンツと品質に関する質問》
（２）《専門性に関する質問》
（３）《プレゼンテーションと制作に関する質問》
（４）《相対的な質問》

です。



これら４つの重要ポイントの１つ１つには複数のセルフチェックリストがあり、その数は20問に渡ります。

私のクライアントや全日本SEO協会の会員企業の中の多くがこれら20問の中で出来ることをやりきった結果、順位の回復に成功した企業が何社も存在します。

サイト評価リストが発表されるに至った背景

2019年6月3日にGoogleのコアアップデートが実施されました。その結果、検索順位は「激動」しました。順位がいきなり低迷してしまったサイトが続出したのです。
このあおりを受けて、アクセスが減った企業が激増しました。

極端な例では、検索エンジンからのアクセス数が9割以上減ってしまったケースすらありました。



さて、この2019年6月のコアアップデート直後のGoogleの公式発表の内容を振り返ってみましょう。

英文によるGoogleの公式発表を翻訳すると・・・
「今回のコアアップデートにより検索順位が落ちてアクセス数が減少したサイトには何も悪いことはありません。それらのサイトはGoogleのウェブマスターガイドラインを犯したわけではなく、手動によるペナルティーやアルゴリズムによって順位を下げられたわけでもありません」

「当社のコアアップデートは特定のページやサイトをターゲットにしたものではありません。むしろ、コアアップデート実施の目的は当社のシステムがWeb上に存在する全てのサイトのコンテンツを評価する方法を改善したものです。それによりこれまで過小評価されていたサイトの検索順位を適正な位置に引き上げることも可能になりました」

これを読んだ方の中には「何か自分のサイトに悪いコンテンツがあったから落ちたのでは？」と思った方も多いでしょうが、悪いコンテンツがあったことが原因ではなかったとGoogleは断言しています。順位が落ちたサイトは軒並み、根本的な部分が違っているとGoogleはほのめかしている、そう解釈するのが妥当でしょう。

「コンテンツにフォーカスしてください。先程述べたようにコアアップデート実施直後に検索順位が落ちたサイトには何も修正すべきものはありません」
「検索順位が落ちたウェブマスターはサイトに対して何か修正を加えなくてはならないと感じているでしょうが、今後は最良のコンテンツを作ることに集中してください」
「その努力が当社のアルゴリズムによって報われるでしょう」

というメッセージをGoogleはその公式ブログで発表しました。

この発表の意味ですが、例えば「ダイエット」というクエリでGoogle検索すると、女性誌が運営するWebマガジンにある縦長の文字数が何千文字もあるWebページが2019年6月のコアアップデートが実施される前までは上位表示していました。

同時期に「インプラント」でGoogle検索すると、経済誌のWebサイトのある文字数が比較的少ないコラム記事のWebページが上位にランクインしていました。

しかし、2019年6月のコアアップデート実施後にはこれら有名企業のWebページの順位が10位だとか、20位くらいまで落ちました。

Googleの見解を読み解くと、こうしたWebページには特に悪いコンテンツが載っているわけでは無いということです。サイト運営企業の知名度やサイトのアクセス数が多いといった条件がコアアップデート以前は有利に働いていたために上位表示していたとしたら、それらのサイト運営者は何も悪いことをしていなくても順位が落ちてしまいます。
その理由は、GoogleがそれらのWebページの中にあるコンテンツが「ユーザが欲する情報」＝　「検索意図」ではないと判断した可能性が高いのです。

ユーザーの「検索意図」には様々なものがあります。

「ダイエット」で検索するユーザーの検索意図としては：
（１）特定のダイエットの紹介記事を見たい
（２）複数のダイエットを比較する記事を見たい
（３）ダイエットサプリメント販売ページを見たい
（４）一般市民のダイエット体験記を見たい
（５）ダイエットジムの紹介ページを見たい
など少なくとも５種類あります。

「インプラント」で検索するユーザーの検索意図としては：
（１）インプラントの意味が知りたい
（２）インプラント治療の費用が知りたい
（３）インプラント治療を提供するクリニックサイトのトップページが見たい
など複数あります。

このように多種多様な検索意図があるなかで先程の女性誌が運営するWebマガジンのダイエットに関する記事は
（１）特定のダイエットの紹介記事
でしかなく、コアアップデートが実施されたときにGoogleは他の検索意図を満たすサイトのWebページをユーザーのために上位表示させるのです。

Googleから選ばれる検索意図は定期的に変更され、その結果、検索順位が変動します。

特にコアアップデートはこれまで１０回近く実施されてきましたが、その度に上位表示されやすい検索意図のチョイスがロシアンルーレットのように変化するのです。

こうした理由により恐らくGoogleは：
「コンテンツにフォーカスしてください。先程述べたようにコアアップデート実施直後に検索順位が落ちたサイトには何も修正すべきものはありません」
「検索順位が落ちたウェブマスターはサイトに対して何か修正を加えなくてはならないと感じているでしょうが、今後は最良のコンテンツを作ることに集中してください」
「その努力が当社のアルゴリズムによって報われるでしょう」
という情報を発信しているのだと思われます。

だとすると、検索順位が落ちたサイト運営者は自分が上位表示させたい既存のページをこねくり回すことよりも、

・各キーワードに関してユーザの欲求を予測する
・それを起点として、その通りのページづくりを目指す

これらを優先すべきでしょう。

何故なら一度決めた検索意図の満たすためのコンテンツを別の検索意図を満たすコンテンツにするためにページの内容をどんなにいじっても結局は中途半端なページになり、どの検索ユーザーの検索意図も十分に満たせないものになる恐れがあるからです。

（１）特定のダイエットの紹介記事を見たい

という検索意図を満たすために作ったページをどんなにいじったとしても

（５）ダイエットジムの紹介ページを見たい

にすることは困難ですし、可能だとしても中途半端な内容のページになったり、完全に改造できたとしても当初のサイト運営者のビジネス的目的を達成するページでは無くなってしまうはずです。

こうした理由から恐らくGoogleは「コンテンツにフォーカスしてください。先程述べたようにコアアップデート実施直後に検索順位が落ちたサイトには何も修正すべきものはありません」というような一見冷たいと取られるような言い方をしているのではないかと思われます。

こうした事情を知って行動を起こしているサイト運営者の中には複数の検索意図を狙うために検索意図毎にページを作り、１つのクエリで２つのページを上位表示させている人もいます。

必ず検索意図毎にページを作り分けるようにして下さい。そうすることによりコアアップデートで検索順位が落ちたサイトが復旧するための柱である：

１、クエリ（検索キーワード）とコンテンツの関連性を高めること

２、Google公式ブログで発表した集『コアアップデートについてウェブマスターが知るべきこと』にあるサイト評価リストを使ってサイトを改善すること

のうち、

１、クエリ（検索キーワード）とコンテンツの関連性を高めること

を達成できるようになるはずです。

海外での反響と、それが巻き起こした結果

それでは本題の

２、Google公式ブログで発表した集『コアアップデートについてウェブマスターが知るべきこと』にあるサイト評価リストを使ってサイトを改善すること

のほうに話を戻します。

海外では日本と比べると、コアアップデートの影響が大きく報道されました。

英国のデイリーメール等の、知名度の高いメディアサイトがもろに2019年6月のコアアップデートの打撃を受けたそうです。

デイリーメール側は、Google側に直接この件で質問をぶつけるといった行動に出ています。しかしGoogle側の回答を受けても同誌は納得しませんでした。



結果としてGoogleは、情報公開の一環で「サイト評価リスト」の発表に踏み切ったのです。

これが、Googleがサイト評価リストを発表した経緯です。

次回のレポートからは「サイト評価リスト」の中にあるチェック項目の１つ１つを検証して、具体的なサイト改善案を提案します。

前回のレポートではコアアップデートで順位が下がったサイト運営者のためにGoogleが「サイト評価リスト」というセルフチェックリストを公表したことを述べました。

今回は、「サイト評価リスト」の全文から見えてくるGoogleが検索順位を決める上での方針転換とは何か？そしてセルフチェックリストの１つ目について考えてみます。

「サイト評価リスト」の全文から見えてくるGoogleが検索順位を決める上での方針転換

Googleが発表した「サイト評価リスト」の全文を見るとGoogleが検索順位を決める上での大きな方針転換をしたことが見えてきます。

「サイト評価リスト」の全文を見てみましょう。

【サイト評価リストの全文】

1、《コンテンツと品質に関する質問》

・コンテンツはオリジナルの情報、レポート、研究結果、あるいは分析か？　

・コンテンツはそのトピックに対して相当な、完全な、あるいは包括的な説明を提供しているか？　

・コンテンツは見識ある分析、または至極明白に興味深い情報か？　

・コンテンツが他の情報ソースから得られたものである場合は、単にコピーしていたり、リライトしただけのものではなく、相当量の付加価値と独自性を提供したものになっているか？　

・ページの見出し、または表題がそのページのコンテンツを正確に描写し、読者の理解を助けるまとめになっているか？　

・ページの見出し、または表題が誇大表現ではなく、かつ不必要に感情を揺さぶるものではないか？　

・自らがユーザーの立場としてそのページをお気に入りに入れたり、友人にシェアしたりおすすめしたくなるコンテンツか？　

・そのコンテンツは印刷された雑誌や百科事典、書籍の中で紹介されてもおかしくないものか？　

２、《専門性に関する質問》

・そのコンテンツは人が信用したくなるような情報を提供しているか？　そしてそれは明確な情報ソース、必要とされる専門知識に基づいた証拠、著者やサイト運営者という背景を示すために著者紹介ページや運営者情報にリンクを貼っているか？　

・もし自分がコンテンツを制作したサイトをリサーチした場合、そのトピックにおいて深く信頼出来るか、あるいはその権威が広く認識されていると言えるか？　

・そのコンテンツは証明可能な専門家、あるいは愛好家が書いたと言えるか？　

・そのコンテンツには間違った事実が無いと簡単に確認が出来るか？　

・そのコンテンツは人々の経済や命に悪影響を与えないと言えるか？　

3、《プレゼンテーションと制作に関する質問》

・そのコンテンツにはスペルミスや文体上の間違いが無いと言えるか？　

・そのコンテンツは良く作られていると言えるか？　またはずさんで慌てて作られたとは言えないか？　

・そのコンテンツは人々の経済や命に影響を与えない・そのコンテンツは大量生産されていた、あるいは多数のクリエイターに外注されたものであるとは言えないか？　あるいは多数のサイトに流用されたコンテンツであり個々のページあるいはサイトが注目に値しないものではないか？　

・そのコンテンツには過剰な量の広告があり、メインコンテンツをユーザーが閲覧することを邪魔しないか？　

・そのコンテンツはスマートフォン等のモバイル機器でも問題なく見ることが出来るか？　

4、《相対的な質問》

・そのコンテンツはGoogleの検索結果ページに表示される他のサイトと比べた時に相当な価値を提供していると言えるか？　

・そのコンテンツはサイト訪問者が持つ純粋な知的好奇心を満たすものか？　あるいは単に高い検索順位を獲得するためだけに作られたコンテンツか？　

サイト自己評価リストの「結論」は？

以上の質問を全世界のサイト運営者に投げかけると同時に、Googleは以下の4点を確実に推進しようとしています。

（１）コンテンツの品質に対してこれまでに無いディープなチェックをするようになった

（２）専門性の低い著者または運営者が制作したコンテンツがあるページの検索順位は下げる

（３）コンテンツ以外にもWebデザインなどページの見やすさ、使いやすさもサイトの品質の一部として重要視するようになった

（４）年々レベルアップしている他社のサイトと比べて相対的に上位表示する価値のあるサイトであるかを判断するようになった

たとえば「インプラント　大阪」といった競争の激しいキーワードで検索すると、これらの条件から外れてしまうサイトは上位表示されなくなりました。



繰り返しになりますが、現在のGoogleが課している条件から外れてしまうと上位表示は望めません。

「悪いことをしているつもりがない」場合でも、「自分の好きなように作っているサイト」「なんとなく、適当に作ったサイト」の場合なら上位は無理になったのです。

この時を限りに、インターネット集客のルールが変わりました。それは・・・

「インターネットでは自由な発言を自由なスタイルで気軽に発することが出来る」

という文化です。

非常に残念ですが今のGoogle検索の世界だけでなく、Facebook等の大手SNSにおいては、自由な発言は無制限に自由なものは許されず、社会的責任という重石がつけられるようになりました。

このことは特にGoogle検索における健康や医療のサイトで顕著です。何故ならサイト上にいい加減なこと、間違っていることが書かれていたらそれにより被害者が生まれる恐れがあるからです。

Googleが巨大マスメディアと同等の影響力を持つに至った現在、Googleという検索エンジンの中に表示される情報にはこれまでに無いほどの高い質と信頼性が求められるようになったのです。

この変化に対応するためには・・・

１、サイト運営者は自らが運営するサイトが社会に及ぼす影響の重さを認識し、高い質と信頼性があるコンテンツだけを発信すること
２、クライアントのためにWebサイトを制作・運営する企業は、クライアントの言いなりになって情報を発信するのではなく、クライアントに対しては情報発信に伴う責任の重さを十分伝えること

少なくともこの２つは忘れてはなりません。

Google検索を使う、検索のエンドユーザーにとって安全で役立つ情報を発信しないとGoogleという検索エンジンで上位表示されるどころか、インデックスされることすら危ぶまれる時代が来たのです。

これが今回の非常に大きなGoogleの方針転換の内容です。

オリジナルの情報、レポート、研究結果はGoogleで上位表示しやすい

次に、Googleが発表した「サイト評価リスト」の中にあるチェック項目の１つ１つを検証して、具体的なサイト改善案を提案します。

１つ目のチェック項目は：

・コンテンツはオリジナルの情報、レポート、研究結果、あるいは分析か？　

という質問です。

「オリジナルの情報」、「レポート」、「研究結果」、「分析」という言葉は私達が日常よく聞く言葉だと思いますが、SEOにおいてはそれぞれに深い意味があります。１つ１つを深く考察してみましょう。

（１）オリジナルの情報

ここで言うオリジナルの情報の意味は「他のWebページには載っていない情報」です。この「オリジナルの情報」はSEOを目指す上でとても重要な武器になります。

よそのサイトにもよく出てくる情報ばかりを書き込むのはNG行為です。自分の会社・店舗として追加できるコンテンツを用意しないといけません。そのサイトならではの付加価値が必要なのです。

といっても、「全部をオリジナルで・・・」というのはほとんどの場合不可能でしょう。

１００％オリジナルで無くても大丈夫です。問題はオリジナル情報のページ内での比率です。

下図のように、自社サイトの一部のページが（20％くらい）オリジナルでなくても、サイト全体にダメージが来る恐れはありません。


そこで：

「オリジナル情報」8：「コピー情報」2

くらいの目安を設けるとよいでしょう。

実例を見てみましょう。全日本SEO協会のブログ記事ページにおけるオリジナル情報部分とコピー情報部分の配分を見てみます。

下のブログ記事ページのスクリーンショットはGoogleのサイトに書かれていた文章のコピーです。



その翻訳がすぐ上に書かれていますが、翻訳は基本的にはオリジナル扱いです。ただし、翻訳した日本語コンテンツを載せるサイトが増えて来たらアウトです。

他人に先駆けて翻訳すればSEO的にはOKです。しかし他人よりもその翻訳記事をアップするのが遅くなると「他のサイトのコンテンツをコピーした」という扱いになりオリジナル情報にならない可能性が高まります。ということは「早い者勝ち」ということです。

この記事にはその後も、Googleサイトの原文と翻訳が出てきますし、画像もGoogle検索結果ページのスクリーンショットで、Googleから拝借したコンテンツなのですが8：2のルールを守っていますので現在でも上位表示しています。

さらに私のブログ記事ページをベースに、注意すべきポイントを図解してみました。



Googleはページのボディ部分（メインコンテンツが掲載されているページの主たる部分）だけを調べているのではありません。ヘッダー・フッター・サイドメニュー等も調べています。

これらのパーツは、気づかないうちにコピーコンテンツになりやすいので注意が必要です。　

いくらボディ部分に、8：2のルールを守ってオリジナルコンテンツが増えるように意識しても、サイドメニューにある各記事へのリンクはどうでしょうか？　

どの記事にも、これらのリンクはテキストリンクであり、それらテキストは全く同じ内容なので、複数の記事ページに全く同じテキストリンクが表示されてしまいます。　複数の記事ページに同じテキストが表示されると重複コンテンツとなりページの品質が下がってしまいます。Googleが高く評価するコンテンツはそのページにしか書かれていないオリジナルコンテンツです。重複コンテンツがあればあるほどGoogleはそのページの品質が低いと見做してページの順位が上がりづらくなってしまいます。

各記事のタイトルはまだ仕方ないとしても、「カテゴリ」はどうでしょうか？　

カテゴリはもちろん必要ですしユーザにとってもメリットがありますが……カテゴリの増やしすぎは避けたほうが良いでしょう。カテゴリのテキストリンクは「6つ以内」にまとめてみましょう。

記事数が少ないカテゴリは思い切ってカットしてしまうべきです。記事数が少ないのではユーザにとってもプラスになりません。

どうしても必要なカテゴリは残してかまいませんが、まずは無駄なカテゴリを減らすことを目指しましょう。

雑誌のサイトやYahooニュース等のサイトでは、各ページの下のほうに目をやると「関連情報」「関連記事」といったコーナーが設けられています。

しかし同じ関連記事や関連情報が他のページにも一様に表示されてしまうと、それもコピーコンテンツとみなされますので自重しましょう。

【ヤフーニュースの記事ページ例】

（２）レポート

レポートの掲載が上位表示のきっかけになることを、Google自ら明かしています！　

ところで、そもそもレポートの定義とは何かですが、レポートとは：

レポート＝調査や研究等の報告書、自分の主張を書いたもので、他人に読んでもらうことを前提に書かれているもの

です。

自分自身の実体験がベースであるものは一次情報のレポートです。Googleは一次情報を高評価する傾向があります。

たとえば「大阪のUSJとL.A.のUSJの違いをレポートする」という場合でもOKです。特に、2ヶ所どちらにも自分自身で足を運んでから書くのであれば評価は上がります（他人の話を聞いて載せる場合では、二次情報とみなされるため評価は下がります）

従って、自分自身の体験であるならその点をアピールするのが一番です。例えば現地に行ったときの写真があるならなおさら質が高いレポートになります。

【レポートの例】

（３）研究結果

研究結果はレポートとの区別があいまいかもしれませんが、研究結果の定義とは・・・　

研究結果 ＝ 研究成果を伝えるための報告書で、序論（問題提起・仮説・目的）・方法・結果・考察・結論、で構成されることが一般的

というものです。レポートと共通しているのは、自分自身が研究した内容をWebサイト上に発表する場合でもOKだということでしょう。

したがって、各地の脱毛エステ店に行って、施術を受けてきた結果を次々に発表する場合でも、「そのサイトの作成者自身の、研究結果」とGoogle側には判断され、評価の対象となるのです。

アフィリエイトサイトでも、オリジナルの研究結果であれば立派に評価され、上位表示され得ます。

【研究結果の例】

（４）分析

この「分析」もまた、「レポート」「研究結果」との違いがはっきりしませんが、「分析」とは・・・

「分析」＝物事をいくつかの要素に分け、その要素・成分・構成などを細かい点まではっきりさせること

です。ちなみに、コンテンツ量で比較すると、「レポート」「研究結果」よりも少なめの分量でも「分析」は成立する傾向があります。

例えば下の図で言うと、右側の「ロト6」のページは、グラフや表が大半を占めており、説明文は1行程度しかありません。

それでもこのロト6のページは、狙っているキーワードで上位表示に成功しているのです。ユーザの役に立っているからです。

【分析の例】



これで・・・

・オリジナルの情報
・レポート
・研究結果
・分析

4種類の説明が終わりましたが、これらはいずれもGoogleが高評価するパターンのコンテンツなので、Googleは上位表示しようとします。良質なサイトからもリンクを張ってもらえるチャンスが多く、被リンクの獲得という意味でも有利になります。

昨今の被リンク対策は、こちらから依頼して張ってもらうのでは大きな効果は期待できません。
不特定多数のネットユーザから、「このページは役立つからリンクしたい！」と思わせること。それが理想なのです。

たとえばリクルートやイーアイデムは、「転職希望者の意識調査」「会社員の意識調査」というような調査結果をサイト内にアップしています。これらのデータを欲するユーザはとても多いため、黙っていてもリンクを張ってもらいやすくなります。

リクルートやイーアイデムのような巨大企業ではない中小企業の場合はどうなのか？　日本は中小企業が全体のおよそ99％を占める国ですが、注目度の低い中小企業の場合が価値のあるデータを「レポート」「分析」といったニュアンスで自社サイト内に発表する場合は、ただアップロードするだけではいけません。

注目度を高めるために、以下の3通りの手段を使いこなして欲しいです。　

1、PR TIMESのようなプレスリリース配信代行会社に依頼をする

1回30,000円くらいの料金はかかりますが、新鮮な情報を求めているユーザが見に来てくれます。

数ヶ月後や数年後になっても、リンクしてもらえるチャンスが生じます。

2、自社のFacebookページやTwitterアカウント等のSNSから発信する

この方法は特にコストはかかりません。FacebookやTwitter以外にも、Instagram・LINE・YouTubeとさまざまな種類に応用可能です。

投稿するとき、元のWebページにリンクを張ることを忘れないようにしましょう。チャンスがあるなら、ハッシュタグを使うのも良い手です。

うまくいけば、投稿を見てくれたたくさんのアカウントがリツイートやシェアという形で拡散してくれたり、直接リンクを張ってくれることもあります。

3、Googleマイビジネスで発信する

Googleマイビジネスは、今急速に知名度が上がっているサービスで、Googleが力を入れています。

たとえば「一般社団法人全日本SEO協会　大阪本部」で検索すると・・・



検索結果ページの右側に大きく、概要が表示されます。これはまとまった情報コーナーでとてもわかりやすいのですが、これは「Googleマイビジネス」に登録した企業だけが受けられる特典です。

しかもこのように、１週間以内に投稿したばかりの投稿内容を紹介してくれます。



このおかげで、次の日に10数名のユーザがこの動画を視聴しにアクセスしてくれることがよくあります。何か新着の商品等の情報を掲載するコンテンツができたら、（1週間だけですが）このように目立つ形で検索結果の右側に表示して誘導してくれるのです。

Googleマイビジネスも無料で利用できるため、とてもおすすめの手段です。

以上が「サイト評価リスト」の全文から見えてくるGoogleが検索順位を決める上での方針転換とは何か？そしてセルフチェックリストの１つ目である「コンテンツはオリジナルの情報、レポート、研究結果、あるいは分析か？」という質問の真意です。

次回も引き続き、セルフチェックリストの各項目について解説させていただきます。

Googleは2020年5月27日にGoogleマイビジネスに新しい表示項目の追加を発表しました。



この発表によるとGoogleは新型コロナウイルスで苦境に陥っている中小企業、主に飲食店が店舗への来店以外のオプションがあることを示す３つのラベルを表示可能になりました。

その３つのラベルとは：

１、イートイン
２、店頭受取
３、宅配

の３つです。

すでに日本の飲食店でも一部の飲食店がこの機能を使い始めており実際にこれらのラベルが表示されるようになりました。

《PC版Googleでの「ピザ　新宿」のWeb検索結果の例》



《モバイル版Googleでの「和食　渋谷」のWeb検索結果の例》



この他にも英語圏のGoogleでは地図検索欄に「このビジネスを支援する」という項目が追加され、そこには：

・ギフトカードを購入する
・寄付をする

というリンクが追加表示されています。

《米国のモバイル版GoogleのWeb検索結果例》



日本ではお店に寄付をするという習慣はほとんど無いですが、海外では自分が贔屓にしているお店やサービスにクレジットカードを使って寄付をすることが普及しています。
オンラインでの寄付はgofundmeというオンライン寄付サービスを介して実現しています。

Googleは新型コロナウイルス問題に事業者が対応するための新機能としてこの他にも以前からGoogleマイビジネスの管理画面に新たに「COVID-19の最新情報」という新型コロナウイルスによる店舗への影響を追加表記する機能を追加しており一部の事業者によって使用されています。

《Googleマイビジネスの管理画面に追加された「COVID-19の最新情報」欄》



現実問題としてほとんどの地域ビジネスを経営している事業者はこうした情報を追加する精神的余裕は無くなっているはずです。しかし、それでもWithコロナ、Afterコロナで生き残るためにお店に関心を持ってくれている既存客、見込み客に対して少しでもお店を何らかの形で利用してもらうための情報発信を怠るべきではありません。

国からの補助金、特別融資は問題の根本を解決するものはなく、止血を止めるだけか、多くの事業者にとって一時的な見舞金のようなものです。

根本問題の解決とは何か？それは新型コロナウイルスへの対応という非常に厄介な課題を社会が全ての事業者に強いるという新しい「足かせ」をビジネスに織り込み、生きていかねばならないということです。

こうした中、思考停止に陥ったり、新たなマーケティング施策を考案して実施しないということはあり得ないオプションです。

５月末になり、いったん緊急事態宣言は解除されましたが、緊急事態宣言が実施されている時に外食をしたい、テイクアウトをしたいと思った時にGoogle検索をした人も多いと思います。

私の場合は、スマホで検索した時に地図検索欄に表示されているGoogleマイビジネスに表示されている営業時間情報と公式サイトの営業時間情報に矛盾があった時困惑しました。

そして大手のチェーン店等の場合はあろうことか、Googleマイビジネスに表示されている営業時間情報が正しくて、公式サイト書かれているものが間違っていることがありました。

恐らくあまりにも変化が激しく、かつ従業員の勤務体系が変動したため公式サイトにある全国の１つ１つの店舗の営業動向をキャッチして、サイトに反映することが出来なかったのだと推測しています。

これはいたしかたないことだと思います。しかし、そのような中でも店舗の現場で働く人がもしかしたらスマホなどを用いてGoogleマイビジネスの登録情報を更新してくれたのかもしれません。

今回のGoogleマイビジネスの一連の機能追加は地図検索での集客手段であるMEO（マップエンジン最適化）にどのような影響を及ぼすのでしょうか？

（１）飲食店等の場合は、従来の来店一辺倒の消費手段でなく、持ち帰りやデリバリーなどの豊富な選択があることをアピールする機会が得られ売上増が見込める

（２）それが無い事業者は、新たに豊富な消費オプションを提供するための準備を始め少しでも早くスタートする

（３）最新の営業時間や休業日などを更新することにより既存客、見込み客の信頼を獲得できる

（４）その結果、自社のGoogleマイビジネスの閲覧回数、ページビューというユーザーエンゲージメントが高まり、それ以前と比べて上位表示しやすくなる

少なくともこの４つが考えられます。

また、Googleマイビジネスと直接競合する国内外のポータルサイト、つまり食べログや、SUUMO、ホットペッパー等の業種別検索サイトの運営者には、迅速に登録店舗から最新情報を投稿してもらうためのサポートの強化が強いられます。

もしこれを怠ったら世界最強の検索サイトであるGoogleにこれまで築き上げてきたエンドユーザーと登録店舗という資産をみすみす失うことになります。

万一そのようなことになったら米国のGAFA（Google、Amazon、Facebook、Apple）と国内企業の差はさらに開いてしまうことでしょう。その意味では楽天やヤフージャパン等の国内ではなんとか持ちこたえている企業もキャッチアップ不可能なほどの差が開くかもしれません。

Googleマイビジネスは確かに今日かなりのお客さんを集める力を持つようになりました。しかし、それでもGoogleマイビジネスを使うだけで新型コロナウイルスで失われた売上を取り戻すことな不可能なはずです。

しかし、私達が学ばなくてはならないのは、こんなひどい世の中になっても自社の最新情報をネットを使って発信し続けなくてはならなくなったということと、それをチャンスとして捉え、取るべき打ち手をスピーディーに取る強かな企業が存在するということです。