2019年08月

Googleがコアアップデートで検索順位が落ちたサイトはどうすれば順位回復を目指せるのかアドバイス集を公式ブログで発表しました。

『コアアップデートについてウェブマスターが知るべきこと』
What webmasters should know about Google’s “core updates”（2019年8月1日）



コアアップデートは2019年3月12日と6月3日にGoogleが実施した広範囲に渡るアルゴリズムのアップデートのことで、その影響で多くのサイトの検索順位が変動しGoogleの自然検索結果ページからのアクセス数が9割以上減ったサイトが多数あるほど深刻な事態を引き起こしたものです。

あまりにも深刻なアクセス数の減少が起きたため海外ではいくつかのニュースメディアサイトが閉鎖に追い込まれたほどです。

そうしたニュースサイトからGoogleに質問状が出されるなど経済界に混乱を引き起こすほどのインパクトがあったせいか、非常に珍しいことにGoogle自らがコアアップデートで被害を受けたサイト運営者に比較的広範囲なアドバイスが今回発表されました。

その発表の重要ポイントは：

●『今回のコアアップデートにより検索順位が落ちてアクセス数が減少したサイトには何も悪いことはありません。それらのサイトはGoogleのウェブマスターガイドラインを犯したわけではなく、手動によるペナルティーやアルゴリズムによって順位を下げられたわけでもありません。当社のコアアップデートは特定のページやサイトをターゲットにしたものではありません。むしろ、コアアップデート実施の目的は当社のシステムがWeb上に存在する全てのサイトのコンテンツを評価する方法を改善したものです。それによりこれまで過小評価されていたサイトの検索順位を適正な位置に引き上げることも可能になりました』
"There’s nothing wrong with pages that may perform less well in a core update. They haven’t violated our webmaster guidelines nor been subjected to a manual or algorithmic action, as can happen to pages that do violate those guidelines. In fact, there’s nothing in a core update that targets specific pages or sites. Instead, the changes are about improving how our systems assess content overall. These changes may cause some pages that were previously under-rewarded to do better."

●『コンテンツにフォーカスしてください：先程述べたようにコアアップデート実施直後に検索順位が落ちたサイトには何も修正すべきものはありません。検索順位が落ちたウェブマスターはサイトに対して何か修正を加えなくてはならないと感じているでしょうが、今後は最良のコンテンツを作ることに集中してください。その努力が当社のアルゴリズムによって報われるでしょう。そのきっかけになるものとしては当社が以前より提供してるサイトの自己評価方法を参照してください。当社はその自己評価方法をアップデートしました』
"Focus on content
As explained, pages that drop after a core update don’t have anything wrong to fix. This said, we understand those who do less well after a core update change may still feel they need to do something. We suggest focusing on ensuring you’re offering the best content you can. That’s what our algorithms seek to reward.A starting point is to revisit the advice we’ve offered in the past on how to self-assess if you believe you’re offering quality content. We’ve updated that advice with a fresh set of questions to ask yourself about your content:"

そのアップデートされた最新の自己評価方法とは：

【コンテンツと品質に関する質問】

・コンテンツはオリジナルの情報、レポート、研究結果、あるいは分析か？

・コンテンツはそのトピックに対して相当な、完全な、あるいは包括的な説明を提供しているか？

・コンテンツは見識ある分析、または至極明白に興味深い情報か？

・コンテンツが他の情報ソースから得られたものである場合は、単にコピーしていたり、リライトしただけのものではなく、相当量の付加価値と独自性を提供したものになっているか？

・ページの見出し、または表題がそのページのコンテンツを正確に描写し、読者の理解を助けるまとめになっているか？

・ページの見出し、または表題が誇大表現でなく、かつ不必要に感情を揺さぶるものでないか？

・自らがユーザーの立場としてそのページをお気に入りに入れたり、友人にシェアしたりおすすめしたくなるコンテンツか？

・そのコンテンツは印刷された雑誌や百科事典、書籍の中で紹介されてもおかしくないものか？

【専門性に関する質問】

・そのコンテンツは人が信用したくなるような情報を提供しているか？そしてそれは明確な情報ソース、必要とされる専門知識に基づいた証拠、著者やサイト運営者という背景を示すために著者紹介ページや運営者情報にリンクを張っているか？

・もし自分がコンテンツを制作したサイトをリサーチした場合、そのトピックにおいて深く信頼出来るか、あるいはその権威が広く認識されていると言えるか？

・そのコンテンツは証明可能な専門家、あるいは愛好家が書いたと言えるか？

・そのコンテンツには間違った事実が無いと簡単に確認が出来るか？

・そのコンテンツは人々の経済や命に悪影響を与えないと言えるか？

【プレゼンテーションと制作に関する質問】

・そのコンテンツにはスペルミスや文体上の間違いが無いと言えるか？

・そのコンテンツは良く作られていると言えるか？またはずさんで慌てて作られたとは言えないか？

・そのコンテンツは大量生産されていた、あるいは多数のクリエイターに外注されたものであるとは言えないか？あるいは多数のサイトに流用されたコンテンツであり個々のページあるいはサイトが注目に値しないものではないか？

・そのコンテンツには過剰な量の広告があり、メインコンテンツをユーザーが閲覧することを邪魔しないか？

・そのコンテンツはスマートフォン等のモバイル機器でも問題なく見ることが出来るか？

【相対的な質問】

・そのコンテンツはGoogleの検索結果ページに表示される他のサイトと比べた時に相当な価値を提供していると言えるか？

・そのコンテンツはサイト訪問者が持つ純粋な知的好奇心を満たすものか？あるいは単に高い検索順位を獲得するためだけに適当に作られたコンテンツか？

という抽象的なようで具体的で、具体的なようで抽象的な質問です。

さらにGoogleはE-A-T （Expertise:コンテンツの専門性、Authoritativeness:権威性、Trustworthiness:信頼性）に関して学び、それらの要素がしっかりとサイトに反映されているかを確認して不足していたら補うように忠告しています。

今回の発表で明らかになったことをまとめるとGoogleは：

１、コンテンツの品質に対してこれまでに無いディープなチェックをするようになった

２、専門性の低い著者または運営者が制作したコンテンツがあるページの検索順位は下げる

３、コンテンツ以外にもWebデザインなどページの見やすさ、使いやすさもサイトの品質の一部として重要視するようになった

４、年々レベルアップしている他者のサイトと比べて相対的に上位表示する価値のあるサイトであるかを判断するようになった

ということです。

ここ最近Googleのサイトの品質に対するチェック体制、チェック方法は厳格化しており、多くのサイト運営者が苦労するようになりました。

しかし、これまでとは比べ物にならないほどさらにサイトの品質がGoogleによって厳しくチェックされるようになりました。

私達Webサイト運営者にはこれまでとは別次元のコンテンツの品質に関するチェック体制と品質アップのスキルが求められます。

BrightLocal社が45000社の地域密着企業を対象にしたGoogleマイビジネスの集客への貢献度の調査結果を発表しました。



この調査は４つの国の３６業種の45000社の地域密着企業を対象にしたGoogleマイビジネスの集客への影響についての調査です。

日本でもGoogleマイビジネスの活用は年々影響力を増しています。今回の調査対象には日本市場は含まれておらず欧米だけはありますが、今後の日本企業によるGoogleマイビジネスの取り組みの方向性が見えてくるはずです。

この調査結果の重要ポイントをまとめると：

１、平均的な地域ビジネス企業は毎月１００９回、１日にすると３３回検索ユーザーに自社のGoogleマイビジネスを発見してもらっている

２、そのうち８４％が一般名詞での検索で発見してもらったもので、残りの１６％が企業名で直接検索（指名検索）したユーザーによって発見してもらったものである

３、自動車ディーラーの情報が企業名で直接検索（指名検索）したユーザーによって発見してもらうパターンが最も多く、ホテルの情報が一般名詞での検索で発見されるパターンが最も多かった

４、2018年度の調査では、一般名詞での検索の伸びが６％で、企業名で直接検索（指名検索）の伸びが３８％だった

５、検索の７５％がGoogle検索でのもので、残り２５％がGoogleマップ上での検索だった

６、Googleマイビジネスのコンバージョン率は平均５％

７、Googleマイビジネスへの画像投稿を増やすと閲覧数が増える傾向がある

の７つがあります。

１、平均的な地域ビジネス企業は毎月１００９回、１日にすると３３回検索ユーザーに自社のGoogleマイビジネスを発見してもらっている

１日に３３回も検索ユーザーの目に触れるようになるというのはかなりの露出アップです。

以前Googleの自然検索で上位表示していた病院のサイトがコアアップデートによって圏外になったことがありました。しかしGoogle検索の地図欄でその病院が上位表示していたため思ったより集客への打撃はなかったという事例がありました。

それほどGoogleマイビジネスに登録しアカウントの評価が高ければ、Google検索に表示される地図欄での露出が増え集客にプラスに働くということがわかっています。

２、そのうち８４％が一般名詞での検索で発見してもらったもので、残りの１６％が企業名で直接検索（指名検索）したユーザーによって発見してもらったものである

一般名詞というのは「横浜　歯医者」だとか、「エステサロン　渋谷」というような普通名詞や地名を組み合わせた複合キーワードのことで特定の地域で営業しているサービス提供者を探す時に検索するキーワードです。

一方、直接検索というのは「斎藤歯科医院」だとか、「たかの友梨」というような特定のサービス提供者の情報が見たい時にユーザーが固有名詞を入力して検索するといういわゆる指名検索をするキーワードのことです。

このことはGoogleマイビジネスのアカウントを持っている人なら誰でもGoogleマイビジネスのアナリティクスである「インサイト」という画面で確認することができます。

下の図は私が管理している一般社団法人全日本SEO協会 大阪本部のアカウントのインサイトです。

【Googleマイビジネスのインサイト画面】



ご覧のように「ユーザーがあなたのビジネスを検索した方法」という項目を見ると：

直接　　
ビジネスの名前や住所で検索してお客様のリスティングを見つけたユーザー

間接
カテゴリや商品、サービスで検索してお客様のリスティングを見つけたユーザー

ブランド名
お客様のビジネスに関連するブランドを検索してお客様のリスティングを見つけたユーザー

と書かれています。

「直接」というのが「斎藤歯科医院」だとか、「たかの友梨」というような特定のサービス提供者の情報が見たい時にユーザーが固有名詞を入力して検索するといういわゆる指名検索をするキーワードです。

「間接」というのは一般名詞のことで「横浜　歯医者」だとか、「エステサロン　渋谷」というような普通名詞や地名を組み合わせた複合キーワードのことで特定の地域で営業しているサービス提供者を探す時に検索するキーワードです。

「ブランド名」というのは事業者名以外の固有名詞で商品やサービスのブランド名での指名検索キーワードです。

今回の調査でわかったことはGoogleマイビジネスに登録してアカウントの評価を高めれば一般名詞での間接検索と固有名詞での直接検索の両方での集客効果が期待出来るということです。

３、自動車ディーラーの情報が企業名で直接検索（指名検索）したユーザーによって発見してもらうパターンが最も多く、ホテルの情報が一般名詞での検索で発見されるパターンが最も多かった

ただし、業界によっては一般名詞での間接検索ばかりだったり、反対に企業名での直接検索（指名検索）ばかりだったりと偏りがあることが明らかになりました。
自社のGoogleマイビジネスがどのようなキーワードで検索した時に表示されているかはインサイトの画面の一番上にある「ビジネスの検索に使用された検索語句」というところで確認する事ができます。

【インサイトの画面の一番上にある「ビジネスの検索に使用された検索語句」】

４、2018年度の調査では、一般名詞での検索の伸びが６％で、企業名で直接検索（指名検索）の伸びが３８％だった

企業名で直接検索（指名検索）するユーザーが３８％も増えているということは、自社のGoogleマイビジネスの情報を充実させる必要があります。そこに少ししか情報が載っていなかったり、不完全な情報や間違った情報が載っていないかを今すぐ確認して整えるべきです。万一情報に問題があれば機会損失だけでなく、企業の信用ダウンにもなりかねません。

Googleマイビジネスの管理画面にログインして画面左側にある「情報」という項目をクリックすると自社の登録情報が編集できます。

【Googleマイビジネスの管理画面の「情報」欄】

５、検索の７５％がGoogle検索でのもので、残り２５％がGoogleマップ上での検索だった

これは想像どおりですが、Google検索の検索結果に表示される地図欄のほうがGoogleマップよりもユーザー数が多いからでしょう。Googleマイビジネスを活用すればGoogle検索の検索結果というユーザー数が非常に多い媒体からの流入が期待できます。それだけでもすごいのにさらにGoogleマップからの流入も期待できることが明らかになりました。

自社のGoogleアカウントがGoogle検索とGoogleマップのどちらでどれだけ表示されているかもインサイトの「ユーザーがビジネスを見つけた Google サービス」というところで確認することができます。

【Googleマイビジネスのインサイトにある「ユーザーがビジネスを見つけた Google サービス」】

６、Googleマイビジネスのコンバージョン率は平均５％

ここで言うコンバージョンというのはGoogleマイビジネスの成約率のことで：

（１）Webサイトへのリンクのクリック
（２）電話発信数
（３）道案内のクリック数

の３つがあります。

平均５％もコンバージョン率があるというのはWebサイトと同じか、それ以上の率です。Googleマイビジネスはかなり成約率が高い有望な集客ツールだということが明らかになりました。

自社のGoogleマイビジネスのコンバージョン率もインサイトにある「ユーザーの反応」というところで確認できます。

【Googleマイビジネスのインサイトにある「ユーザーの反応」】

７、Googleマイビジネスへの画像投稿を増やすと閲覧数が増える傾向がある

これは私も実感することです。Googleマイビジネスに写真を投稿すればするほどGoogleマイビジネスの閲覧数が増える傾向があります。店舗の写真、事務所の写真、イベントの写真、商品の写真をこれまで以上に積極的に投稿すべきです。FacebookページやInstagram、Twitterなども運用している企業は一緒にGoogleマイビジネスにも写真を投稿すべきです。

最近では毎週１回くらいGoogleから自動でメールが送られてくるようになりました。

下の図は私が受け取ったメールです。



表題には「おめでとうございます！一般社団法人全日本SEO協会 東京本部 様の投稿が 19 回閲覧されました！」と書かれておりどれだけ画像やテキスト情報の投稿が閲覧されているかをビジネスオーナーに伝えるものです。「おめでとうございます！」と投稿を励ます姿勢からもGoogleがGoogleマイビジネスという事業にどれだけ力を入れているかが伝わってきます。

このように今回の調査結果からも、Googleがインサイトというアナリティクスを提供したり、励ましのメールを頻繁にビジネスオーナーに出すことからもGoogleマイビジネスが企業のネット集客の必須科目になっていることがわかります。

この必須科目をこなすことにより広告費をかけなくても新規客を集客出来るという大きなチャンスを決して逃さないでください。

Googleが公式に、他人に自社ドメインの一部を貸し出すことを控えるように警告を発しました。
"We’ve been asked if third-parties can host content in subdomains or subfolders of another’s domain. It’s not against our guidelines. But as the practice has grown, our systems are being improved to better know when such content is independent of the main site & treat accordingly."
『第三者が他人のサイトのドメインネームのサブドメインまたはサブフォルダーを借りてサイトを開くことはスパムになるのかということを尋ねらました。そうした行為は当社のガイドライン違反にはなりません。しかし、そうした行為がさらに増えてきたらGoogle検索のアルゴリズムを改善してそうしたことをしているサイトはドメインネームをもともと使っていた企業のサイトとは別のサイトとして評価して、それなりに対応する可能性があります』



これはどういうことかというと、海外では検索で上位表示しているサイトのドメインネームに何らかのレンタル料金を払ってそのドメインのサブドメイン、またはサブフォルダーの料金を借りてGoogle上位表示を目指すという行為が増加しているということです。

例えば、

www.suzuki-clinic.com

というドメインのサイトがGoogleから高く評価されているため難易度が高いキーワードで上位表示しているとします。
その場合、このドメインの持ち主とは全く別の他人がてっとり早くGoogle上位表示するためにそのドメインのサブドメインの

daisansha.suzuki-clinic.com

でサイトを開いたり、

www.suzuki-clinic.com/daisansha/

のようなサブフォルダー（サブディレクトリ）でサイトを開くためにお金を払うということです。

近年の傾向としては、新しいドメインネームを取得してサイトを開いてもなかなか短期間で上位表示することは困難になってきています。

新しいドメインでサイトを開いても上位表示するのにはどんなに早くても３カ月はかかることがほとんどです。ましてや、難易度の高いキーワードや、相当な信用が無いと近年では上位表示が難しい医療関連のキーワードで上位表示するには１年以上かかることがほとんどです。

こうした状況を何とかして破ろうとして考えついたのが、信用されているドメインの一部を借りてサイトを開くという手法なのです。

２０１２年位まではGoogleで上位表示をするために他人にお金を払ってリンクを張ってもらうという手法が流行しました。しかし、その後Googleが実施したペンギンアップデートの影響でお金を払って張ってもらったリンクのほとんどが今日では無効化され上位表示効果がなくなってしまいました。それどころか、ペナルティーをGoogleから与えられたために検索順位が大幅に下げられるということすら起きるようになりました。

お金を払ってSEOのためにドメインネームを一部を借りるという今回発覚した新しいスパム「的」手法は、ある意味こうした有料リンクと似ています。
時間の問題で、SEO目的のドメインの一部貸し出しはGoogleに取り締まれるようになると予想されます。

しかし、話はここで終わりではありません。今回のことで私達がわかったことは・・・

１、Googleはドメイン単位でサイトを評価している
→　Googleが高く評価する強いドメインでサイトを開いたほうが得である

２、Googleはサブドメインも、サブディレクトリ（サブフォルダー）もメインのドメインの一部として評価している
→　つまり、サブドメインとサブディレクトリのパワーは同等である

３、新しくサイトを作る時は、昔のようにむやみに新しいドメインを取得してサイトを開くのではなく、自社が運営しているメインサイトのドメインネームを使ってサブドメインまたはサブディレクトリでサイトを作ったほうが短期間で上位表示しやすい

４、今でもやはり、楽天市場やヤフーショッピングなどショッピングモールを主催している企業のドメインのサブドメインやサブディレクトリを使ったショップのサイトは上位表示しやすい
→　実際に楽天市場やヤフーショッピングなどショッピングモール内で開いているネットショップサイトは上位表示されています

ということです。

Googleの広報がとっさに発した１つの警告によってGoogleのドメインに対する見方、評価の仕方が見えてきました。

そして同時に私達は少ない数のドメインを使ってGoogle上位表示のために勝負すべきだということが明らかになってきました。