2019年07月13日

Googleの検索エンジン技術者Pandu Nayak氏に英国の大手新聞 The Guardian が取材したところ、Googleは銃撃事件など重大なニュースが報道された時には、権威のあるサイトが自動的に上位表示されるように自動的に検索アルゴリズムを微調整しているということがわかりました。

Pandu Nayak氏は「過去数年の間にいくつもの悲劇的な銃撃事件が発生している。こうした事件が発生すると偽情報が様々な形でネット上に出回ります。こうした状況に対応するために、Googleは悲劇的な大事件が発生したことを自動的に認識し、関連するクエリ（検索キーワード）の検索順位を決める時に権威性を重視したランキング方式を自動的に適用し、偽情報が検索の上位に表示されないように微調整するようにしている」
"In these last few years, there’s been a tragic increase in shootings,” Nayak said. “And it turns out that during these shootings, in the fog of events that are unfolding, a lot of misinformation can arise in various ways.　And so to address that we have developed algorithms that recognise that a bad event is taking place and that we should increase our notions of ‘authority’, increase the weight of ‘authority’ in our ranking so that we surface high quality content rather than misinformation in this critical time here."（2019年7月2日）

と同取材で発言しました。

さらに同誌は「権威性とはGoogleの定義によるとGoogle General Guidelinesという166ページに渡るPDFドキュメントで定められた品質評価基準を見ながら16,000人の品質評価担当者たちが評価するものである」
"Authority, by Google’s definition, means pages that comply with the company’s search quality evaluator guidelines, a 166-page document (PDF) that the company distributes to its 16,000 search quality raters."

と伝えています。



このニュースで明らかになったことは：

１、Googleは偽情報を検索結果から追放する努力をしている

２、Googleはいつも同じ検索アルゴリズムですべてのクエリの検索順位を決めているわけではない

３、Googleは権威性が高いサイトを上位表示させることがある

４、権威性はGoogle General Guidelinesを用いる16,000人の品質評価担当者たちが評価する

という事実です。

１、Googleは偽情報を検索結果から追放する努力をしている

昨今、GAFAと呼ばれるGoogle、Apple、Facebook、Amazonらの巨大プラットフォーム企業はEUを始めとする各国政府から監視を強められている状況です。GAFAの筆頭格であるGoogleが万一品質の低い検索結果を提供した結果、社会問題が起きれば莫大な罰金がEU等の政府機関から課せられるリスクがあります。

そうした中Googleは必死で正確なコンテンツのあるサイトを上位表示させ、偽情報や科学的根拠に乏しいコンテンツがあるサイトを検索結果から追放、または下位に表示させる施策を取るのは理解出来ることです。

私達サイト運営者はこうした動きに対応して偽情報と捉えかねない科学的根拠に乏しいコンテンツが少しでもサイト上にあるかを徹底的に確認すべきです。そして少しでもあればそれらを削除または改善しなくてはなりません。

そうしないとGoogleから知らぬ間に信頼性の低いサイトだと認定されてしまい上位表示に不利な状況に追い込まれることになります。しかもやっかいなのは自社サイトが信頼性の低いサイトだと認定されているかどうかを調べるすべはありません。Googleに質問しても教えてくれません。

特に気をつけなくてはならないのが薬機法や医療広告ガイドラインに触れるような医療、健康、美容の情報を取り扱っているサイトや、法律や金融などの分野のサイトであるYMYL業種（Your Money Your Life: 医療・健康サイトのような人の命に関する情報を取り扱うサイトと、投資や金融などの人の経済に影響を与えるサイトの総称）、そして誇大広告的な表現をしている恐れのあるあらゆる分野のサイト運営者です。

２、Googleはいつも同じ検索アルゴリズムですべてのクエリの検索順位を決めているわけではない

以前のGoogleはすべての業種のクエリでの検索順位を決めるアルゴリズムは同じでしたが、近年明らかになってきているのは業種によって有効なSEOテクニックにばらつきが出てきていることです。

例えば、小売業のサイトで上位表示するテクニックは、地域ビジネスのサイトを上位表示させるテクニックとかなり異なって来ています。または医療関連のサイトを上位表示させるテクニックはそれ以外の業種のサイトの上位表示テクニックとはかなり異なるようになっています。

今回の発表によりGoogleは、クエリの種類により異なった検索順位算定のアルゴリズムを使用していることが完全に明らかになりました。一般的なSEOテクニックを知るだけではなく、自社の業界特有のSEOも学び、実践する必要がある時代になりました。

３、Googleは権威性が高いサイトを上位表示させることがある

これは当ブログで以前お伝えしたことですが、Googleは2019年2月15日にリリースした「How Google Fights Disinformation」（Googleはどのようにして偽情報と戦っているのか？）というレポートで「検索ユーザーが検索したキーワードがYMYLに関わるサイトを探すためのものだとGoogleのシステムが検知した際には、検索アルゴリズムが自動的にE-A-T（Expertise:コンテンツの専門性、Authoritativeness:権威性、Trustworthiness:信頼性）が十分にあるサイトが上位表示されやすいランキング方式で算出した検索結果を表示する」と発表していることと符合します。

このレポートではさらに具体的に「Googleのアルゴリズムは信頼性と権威性に関するシグナルを識別します。そのシグナルとはページランクというシグナルであり、ページランクは権威性があるかどうかを理解するためにリンク情報を使います」というようにサイトがどのようなサイトからリンクを張ってもらっているか、権威のあるサイトからリンクを張ってもらっているかが重要であるということがその時明らかになりました。

４、権威性はGoogle General Guidelinesを用いる16,000人の品質評価担当者たちが評価する

「How Google Fights Disinformation」のレポートではサイトに権威があるかどうかは被リンク状況で調査するとだけ書かれていました。しかし今回のニュースでは16,000人の品質評価担当者たちがGoogle General Guidelinesという品質評価マニュアルに基づいて肉眼でサイトを目視したり、ネット上での評判調査をしてサイトに権威性があるかをスコアリングしているということがはっきりしました。

以上ですが、まとめると・・・

Googleにサイトの権威性を認めてもらうためには：

（１）サイト上から偽情報と判断されかねないような信憑性の低い情報を消去する
（２）今後サイト上に客観的事実だと証明できないようなコンテンツは掲載しない
（３）権威のあるサイトからリンクを張ってもらう

この３つの施策をとらなくてはならいということです。

何を言っても良かった無邪気なインターネットの時代がGoogleの影響力の増大とともに終わりました。

今後は、責任ある行動がネットで情報発信をする全ての個人と法人に求められます。