2015年09月16日

2015年9月9日にサンフランシスコで開催されたアップルの新製品発表会で一つの画期的な製品が発表されました。

その新製品は、アップルTVというスマートTVです。

このとても小さな黒い箱が私達ウェブ運営者にとても大きな影響を及ぼす可能性があります。

それは、新型アップルTVがそのメニューに含める派手な動画配信サービスでもありませんし、解像度の高いゲームでもありません。

確かにそれらは娯楽としてはとても素敵なコンテンツですが、私達の疲れを癒やてくれるものに過ぎません。

では何が画期的かというとこのスマートTVはtvOSというiOSをアレンジしたOSで動き、スマートTV用のアプリが一般企業に開放されるという点です。

アップル公式サイトのデベロッパー用のページでは無料でtvOSで動かすアプリを作るための開発ツールがダウンロード出来るようになっています。

私は昨晩アップルの新製品発表会の動画をアップルの公式サイトで昨日見ましたが、この新型アップルTVというスマートTVのプレゼンテーションを観てから眠れなくなってしまいました。

何故ならそのプレゼンテーションにはショッピングのアプリのデモがあり、まるでスマホアプリで買い物をするような感覚でとても簡単に洋服を購入するシーンを見て衝撃を受けたからです。

４Kの高解像度で洋服の様々な写真が散りばめられてとてもシンプルなリモコンを操作すると画像をスワイプすることが出来、しかも購入ボタンを１度押せば予め登録されているアップルIDに紐付けられたクレジットカードで決済が完了します。

ついにお茶の間でTVを見ながらショッピングが簡単に出来る時代が来る可能性があります。

もちろんすでにそうした機能は先発のスマートTVやVODでもあるでしょうが、アップルが手がけるととてもシンプルで綺麗な画面で他のアプリと統一されたインターフェイス、操作感で心地よいユーザー体験が出来るのを見て驚きました。

アップルは恐らくここでいくつかのビジネスを生み出そうとしているようです。それは・・・

１、アップルTV上での決済は直接ショップで行うのではなく、アップルのユーザーIDを通すことになるのでアップルは決済手数料を好きなだけ取れる　＝　決済サービス（実店舗ではアップルペイという決済サービスを展開するようになったのでそれと連動する可能性もある）

２、スマホアプリ感覚で開発出来るtvOSようのアプリ開発キットを無償提供することにより多くの企業がアップルTVというプラットフォーム上でアマゾンや楽天のようなショッピングインフラサービスを展開することが出来る

の２点です。

もし、２のショッピングインフラサービスが成功すれば突然アマゾンや楽天の競合が生まれる可能性があります。
アップルインサイダーの２年前の記事によると"Apple's 500M user accounts second only to Facebook, viewed as key driver of future growth"(June 04, 2013)『アップルIDのユーザー数は５億人で、その数はFacebookの次に多くアップルの将来の成長の主要な原動力となる』ということです。

世界の人口は約７２億人ですので、１２人に１人がアップルIDを持っています。しかもこの数字は２０１３年の数字です。ほんの最近中国で爆発的にiPhone6が売れたと聞きますから５億人以上がアップルIDを持っていることになります。

この数は軽く世界のアマゾンのユーザー数２億人の２倍を超えています。



これはアマゾンにとって大きな脅威であり、アマゾンがキンドルFireというタブレットや、アップルTVと似たスマートTVを売ったり、失敗をしましたがキンドルフォンというスマートフォンを販売した理由のはずです。

アマゾンは対アップルへの防衛策としてそうした手を打った可能性が高いです。

そしてさらに日本の楽天がアマゾンの後を追うようにKoboや楽天モバイルを売るようになっています。

これはまるでアップルというクジラの後を追うのがアマゾンというサメであり、またその後を追うマグロが楽天という構図です。

インターネットという広大な海の生態系が彼らの動きにより影響を受けるのは必至です。

私達は考えなくてはなりません。

PC用ウェブサイトばかりに力を入れているだけで良いのか？

少なくともスマホ対応は終わっているのか？

自社独自のスマホアプリを持つ目処はたったのか？

そしてスマートTV用のアプリはいつごろ開発すべきなのか？

立ち止まって考えている時間的な余裕は全くありません。

何故なら海流の速度は日に日に早まっているからです。

しかし、今は表面的なデバイスの形に目を奪われてはなりません。

何故ならどのようなデバイスのための器を作ったとしてもそこに入れる中身であるコンテンツが最も重要だからです。

御社に集客できるコンテンツがある限り、それを様々な形、大きさの器に入れればネットユーザーに使ってもらえるからです。

御社独自のコンテンツを創造することに大きな重点を置いて下さい。

マルチデバイス時代の真の対策はコンテンツ対策です。