2015年08月

前回に引き続き今回もシミラーウェブ無料版の活用方法について解説させていただきます。

今回は「Social Sources」から読み取れる３つ目の情報である

３、動画マーケティングの進み具合が分かる

についてです。

シミラーウェブもそうですし、海外のツールや情報を見るとYouTubeもソーシャルメディアとして取り扱われています。

本来YouTube動画は動画をYouTubeという動画共有サイトにアップするのがその主な機能ですが、YouTubeをソーシャルメディアとして捉える理由がいくつかあります。その理由とは：

（１）共有機能がついている

（２）コメントを書くことが出来る

（３）チャンネル登録者を募集して、チャンネル登録者にプッシュ配信が出来る

の３つです。

（１）共有機能がついている

下の図のようにYouTube動画のページにある「共有」というリンクをクリックするとGoogle＋やFacebookなどのソーシャルメディアで共有するためのボタンがついています。



そしてその下にはその動画を人に伝えるためのURLが表示されているので自分がアップした動画や、他人が作った動画で気に入ったものがあったらそのことを簡単に知り合いや友達に知らせて情報共有がしやすくなっています。

それだけではなく、人に見せたい動画を自分のブログやサイト、ソーシャルメディアのページに貼り付けられるように貼付け用のソースコードも表示されるようになっていますので、YouTubeに動画をアップすればその動画が自分が知らない人達がどんどん広めてくれる可能性を生み出しています。



（２）コメントを書くことが出来る

ソーシャルメディアになるための条件の一つがユーザーが自分が思ったこと、感想などを書き込むことが出来るかどうかです。

新聞、雑誌、テレビなどのマスメディアではユーザーはただ一方的に情報を受信することしか出来ませんでしたがソーシャルメディアでは自分が情報を発信することが出来ます。

下の図のようにYouTube動画のページには投稿を許可する設定をすればユーザーがコメントを書き込めるようになっています。



YouTubeのコメントはFacebookとは違い匿名性が高いのでFacebookユーザーのようにマナーを守る人ばかりではありません。

下の図のようにマナーの悪いコメントを書く人達もいます。



こうしたことを防止するためには投稿を一切受け付けないという態度ではなく、管理画面でコメントの投稿を「承認制」にすると良いです。



（３）チャンネル登録者を募集して、チャンネル登録者にプッシュ配信が出来る

ソーシャルメディアのもう一つの特徴は情報の受信を希望する複数のユーザーに即時に情報配信をすることが出来ることです。

YouTubeでは、チャンネル登録というシステムがあるので、自分が気に入った動画を配信しているチャンネルを見つけたらいつでもチャンネル登録をすることが出来るようになっています。チャンネル登録をするとそのチャンネルが新しい動画をアップする度にYouTube側からメールがチャンネル登録者に届くようになっています。



このようにYouTube動画は単なる動画共有サイトではなく、ソーシャルメディアとしての機能をフル装備している強力なメディアなのでネットでの集客を目指す企業や個人にとって活用したほうが良いものであることは明らかです。

下の図は、ホンダ自動車の公式サイトをシミラーウェブ無料版の「Social Sources」をクリックして表示されるソーシャルメディア活用状況のデータです。



自動車という動くものを売るためにYouTube動画をある程度活用していることがわかります。

しかし、トヨタ自動車とフォード自動車（英語サイト）のデータを見てみると





というようにホンダ自動車の何倍もYouTubeを活用していることがわかります。

以上が、ウェブページの人気度を推し量る３つの手段のうち２つ目のシミラーウェブ無料版の使い方、活用方法についてです。

次回はウェブページの人気度を推し量る３つの手段のうち３つ目の・・・

（３）Googleの関連ページ検索

の使い方を説明させていただきます。

前回に引き続き今回はウェブページの人気度を推し量る３つの手段のうち３つ目の・・・

（３）Googleの関連ページ検索

について解説させていただきます。

GoogleはGoogleの各種サービスにログインをしているユーザーの行動や、検索結果でどのページとどのページが特定のキーワードで検索された時にクリックされているかを詳しく調査しています。

その調査結果に基づいて「関連ページ」という重要なデータを私達に教えてくれます。

関連ページというのは・・・

あるページを見ているユーザーが他にどのページを見ているのか？

つまり、ユーザーがどのページとページを比較しているのかを教えてくれるデータです。

関連ページを調べるにはGoogleで：

related:調べたいページのURL

と入れて検索ボタンを押すだけで分かります。

例えば、日本TVの関連ページを

related:http://www.ntv.co.jp/

で検索すると



というように、同じ民放のテレビ朝日、TBS、テレビ東京、フジテレビなどが出てきますが、NHKのサイトの関連ページを

related:http://www.nhk.or.jp/

で検索するとNHKオンデマンド、NHKホール などの系列サイトや、NHKドラマの再放送をしているチャンネル銀河などのTV局のサイトが出てきます。



関連ページはそのサイトがどのような他のサイトと比較されているかを示す、いわば、競合サイト、比較先サイトのデータです。

related:御社のサイトのトップページのURL

を入れれば御社のサイトのライバルサイトが表示されます。未だこの調査をしたことの無い方はぜひ試してみてください。

そして試した時に次のことに注意して下さい：

（１）表示件数は何件あるか？

→　上の例では日本テレビのサイトもNHKのサイトも表示件数が４８件ですが、最大50件前後まで表示されます。
下の図は実際に表示件数が４８件表示されている楽天市場のサイトを

related:http://www.rakuten.co.jp

で調べた時の関連ページ検索結果ページです。



これは時期にもよりますが、ある時期は最大５１件表示され、別の時は４８件だったり４９件だったりと一貫性がありませんが、概ね５０件前後表示されます。５０件前後御社のサイトのトップページを

related:御社のサイトのトップページのURL

で調べて関連ページが表示されたら御社のサイトはかなり人気度が高いということになります。
反対に、０件ならばほとんどのネットユーザーに見てもらっていないことを意味します。
日本の中小企業、個人企業のサイトの場合は７件以上は表示されないと中々Googleでは競争率の高いキーワードでは上位表示出来ないことがわかっています。
今後はこの数値をページの人気度の指標として意識するようにしてください。

（２）自分が意識していた競合のサイトが表示されるか？

→　上の楽天市場の関連ページでは楽天市場のサイトを見ているユーザーが有名サイトであるZOZOTOWNやニッセン、ディノスなどのサイトを見ていることがわかります。理由はそれらのサイトでより良い商品を比較しているのか、あるいはお客さん以外にも別の目的で検索しているユーザーが同時に見ていることがわかります。

あなたのサイトの関連ページにあなたが意識している競合他社が出てくれば問題はありませんが、彼らのサイトが出てこないで、自分よりレベルの低いサイトばかりが出てきたとしたらあなたのサイトは自分が思っているほどレベルが高く無い可能性があります。その場合さらに自社のサイトや商品、サービスに磨きをかけてレベルの高いサイトと比較してもらう必要があるでしょう。

（３）トップページ以外の重要なページに関連ページはあるか？

→　関連ページはトップページ以外のページ、例えば求人情報ページ、料金表のページなど個々のページでも調べる事ができます。
それらのページもrelated:で調べてみてください。そして関連ページが出てくれば人に見られているということになりますが、全く出てこなかったらほとんど見られていない事になり、かつ他社サイトと比較すらされていないということになります。

このようにGoogleの関連ページ検索はかなりシビアにそのページの人気度をいくつかの角度から評価することが出来る重要なツールです。

今後は自社や他社の関連ページの検索をして、自社サイトに磨きをかける上で参考にして下さい。

※　関連ページはリンク元の査定にも役立つ指標です。リンク元の査定として関連ページを見る方法は
https://www.web-planners.net/blog/archives/000041.html
をご覧下さい。

日経電子版　2015/7/30「あなたの業界に迫るウーバー　ディスラプターは敵か ：山川 隆義ドリームインキュベータ社長
」という記事があり、そこでマーケティングの世界での新しい言葉が紹介されていました。

それは・・・

ディスラプター　＝　関係のなさそうな業界を横から切り取っていく戦法

というものです。

ディスラプターは業界を超えて、こちらが予測もできないような死角から突然市場に進出してお客を奪っていく企業のことだそうです。

この言葉を知って、この２０年くらいの間、日本市場で起きてきたことの多くの説明がつくと感じました。

例えば・・・

（１）iモードでケータイ王国を築き上げたユーザーを、パソコン業界のアップルが突然iPhoneというスマートフォンを発明して奪っていった

（２）同じくスマートフォンをというハードを販売しているアップルにソフト業界であるCD販売業界の顧客が奪われた

（３）コンビニが１００円コーヒーや、ドーナッツを販売してドトールコーヒーや、ミスタードナッツの顧客が奪われた

などがすぐに思い浮かびます。

これらはリアルの世界での事例ですが、これから増えることが予測されるのがネットの世界です。

自社の商材とは全く違ったものを売っている企業が突然、競争力の高い練りに練った販売戦略でこちらの市場に入ってくることが予想されます。

何故このようなことが増えて来ているのかというと、同記事によると「背景には、（１）全てのものがつながることで業界の壁がなくなったこと（２）情報レイヤーと物理的な人のレイヤーの両方のつながりが生まれたこと−−この2つがある。」だということです。

ITの普及とクラウドや低コスト、高速ネット接続が可能になったことで顧客リストさえあれば誰でも何でも売れる時代になったというのはチャンスが増えて良いことでありますが、何も手を打たずに静観する企業にとっては怖い時代だとも言えます。

特に、国内というある意味身内ばかりを見ていると突然海外からディスラプターが入ってきて顧客を奪い去ることがあります。

そうした意味で今最も多くの業界にとって脅威なのがウーバーというタクシー配車サービスだと言えます。この会社の恐ろしいところはタクシー配車の専門会社というわけではなく、今後は空いているリソースをそれを必要とするユーザーにコンピューターとネットの力で最安値で紹介するシェアリングエコノミーを実現しようとするところです。

ビジネスの形態には色々とありますが、その一つが余っているものを蓄えて、それが最も高値で売れる時に高く売るという形態があります。

ITが普及していなかった時代は確かにそうしたことが可能でしたが、今後は難しくなるはずです。何故なら情報を蓄えて隠そうとしても競合他社がその情報をいち早くネットに放出することによりユーザーは余分な出費をしないでその時その時最適な購買決定をほとんどリアルタイムで実施することが出来るからです。

コンピューターの出現によりたくさんの情報を蓄えて、その情報を活用して高値で商品やサービスを販売することが可能だったはずのものが、ディスラプターの登場により情報が加速度的に早く出回ることになり企業ではなく、消費者が得をする時代が来るようになったのです。

現在の業績が安定している企業ほどディスラプターには気をつけなくてはなりません。何故ならそうした業界に魅力を感じたディスラプターが予想外のアングルからこちらの市場に侵入してくるからです。その時業界が破壊されて過去のやり方が通用しなくなります。

いつディスラプターが入ってくるのかを考えていても意味はありません。入ってくるということを前提としてこちらも動いて、手を打たなくてはなりません。

防御策は、ディスラプターが入ってきても全く問題が無いように現在のサービス、商品のクオリティーを高め、競争力を圧倒的に高めること

そして積極策は自社の顧客基盤を拡大するために自らがディスラプターになることです。

いつかはこのような日が来るのではないかと思っていましたが遂に、米国のGoogle本社がSEO業者を大量に雇うというニュースが報道されました。

"Google Hires More SEOs
Google is now hiring contract SEOs through a hiring agency to work on the Google Store."（Barry Schwartz August 3, 2015 ）
https://searchengineland.com/google-hires-more-seos-226779

GoogleはこれまでSEO業者が集まるカンファレンスのスポンサーをしてきており、Google攻略のために集う会のお金を出している企業がGoogleだということに違和感を覚えていましたが、今度はSEO業者を雇用という形ではなく、外部契約企業という形で間接的に雇うそうです。

目的は何なのでしょうか？

（１）Googleの製品紹介サイトの自然検索での上位表示をするため

→　今回のニュースによると"responsible for marketing Google’s devices, i.e., Nexus phones, tablets, Android Wear watches, Chromebooks, Nest, Chromecast, accessories, etc., through Google’s e-commerce storefront at store.google.com"「仕事内容はGoogleストアで販売するスマートフォン、タブレット、ウェアラブルウォッチ、クロームブック等のグッズを自然検索で上位表示させて売上を増やす」ということだそうです。

本来なら自社の検索エンジンであるGoogleの検索結果上に自社商品の情報を掲載したいところでしょうが、数ヶ月目に当ブログでも報告しましたが「今年4月、欧州委員会はEU競争法(独禁法違反)の疑いでグーグルに異議告知書を送付した。「一般的なインターネット検索結果の中で、グーグルは人為的に自社の比較ショッピングサービスを優遇している」。欧州委員会のマルグレーテ・ベステアー委員(競争政策担当)は声明でこう切り捨てた。」（2015年6月8日　 東洋経済オンライン）というように自社のサービス、商品を検索結果上で優遇することは許されなくなってきています。

こうした厳しい状況に対応するためにGoogle自身がSEO業者を雇って自分の検索エンジンで上位表示するためにSEO対策をするのです。

このことは２０１０年にヤフージャパンがGoogleの検索エンジンを採用する時に開催された記者会見で当時のヤフージャパンの井上社長が「今回の契約ではYahoo! JAPANはGoogleに対してさまざまなデータは提供するが、提供したデータを優先的に検索結果に表示するような内容ではない。したがって我々も（Google向けに）正しいSEOはきちんとやり、検索結果の上位表示を目指すことで（ポータルとしての）ビジネスの拡大につながればいい。」（2010年08月03日　ASCII）と発言したことを思い出します。

ヤフーもGoogleもSEO対策をする・・・ということはSEO対策というのはそれほど費用対効果が高いものだということを意味するのではないでしょうか？

（２）SEO業者のやり方を観察してそれをアルゴリズムに導入するため

→　これは推測ですが、Googleは天敵であるはずのSEO業者を雇いその施策を記録して、今度はSEO対策が効かないようにするためのSEO対策対策チームにその情報を回すのではないでしょうか？

この記事によると"Google Hires More SEOs"と書かれていますが、今回が初めてではなく、以前からSEO業者を雇うということは行っていたようです。

このことで私は２度驚きました。そしてつくづくSEO対策というのはとても不思議な世界だと思わされました。

今回のニュースが意味することは何でしょうか？

それはリスティング広告、ソーシャルメディア活用、ポータル掲載、アプリ広告等様々な集客方法はありますが、SEO対策が最も費用対効果が高いものであるということでしょう。

最後にもう一言言わせて下さい。「GoogleですらSEO対策をしている」ということを。

Googleは検索エンジン市場の９割を抑え、もはやマイクロソフトのBingは今の形ではGoogleに勝ち目は無いのは誰の目にも明らかな状態です。

このままずっとGoogleの支配が未来永劫続くのでしょうか？

１つの企業がずっと市場を支配するということは、移り変わりの激しいWebの世界ではこれまでほとんどありません。

ではこの先どうなるのでしょうか？

ニュース報道という点と点を線でつなげることにより「検索エンジンの次に来るもの」が見えてきます。

『米マイクロソフト（ＭＳ）の最新基本ソフト（ＯＳ）「ウィンドウズ10」の提供が７月29日に始まった。「７」以降の利用者は無料でアップグレードできるとあって、提供開始から24時間で1400万台以上が「10」を導入するなど、滑り出しはまずまず。』（2015/8/5　日経産業新聞）

という報道がありました。

これまでずっと有料だったWindowsが何故Windows10から無料になったのでしょうか？
そのヒントが同ニュースの中にあります。

『ウィンドウズを愛用してくれている利用者に、これまでで最高のウィンドウズを早く使ってもらうためだ。生体認証や対話型アシスタント『コルタナ』などの新機能を最大限引き出すことができるパソコン（ＰＣ）やタブレットも今後登場するが、まずは手持ちの端末でウィンドウズ10を体験してもらいたい。そのためには無料でアップグレードできるようにするのが近道と考えた（テリー・マイヤーソン上級副社長）』

ここで注目すべきは『コルタナ』というパーソナルアシスタントです。

これはすでにWindowsPhoneや英語版のWindows10に実装されています。
WindowsPhoneと英語版Windows10に実装されたコルタナとのデモ動画をご覧下さい。





これは丁度マイクロソフトのライバル会社のアップルのiPhoneに実装されているSiriを模倣したものです。



しかし、マイクロソフトのすごいところは真似が得意で、かつそれに大きな価値を付加することです。

その価値というのは企業連合を組むことにより生み出されることが多いのです。

今回の企業連合はFacebook、Twitter、Huluなどを始めとする各界の強者達です。コルタナのパーソナルアシスタント機能を自社製品、サービスだけに完結するのではなく、外部の企業にも開放して真に使えるパーソナルアシスタントを目指しているようです。

マイクロソフトがアップルのパーソナルアシスタントSiriを超えるために努力している中でGoogleのアンドロイドもキャッチアップしつつあります。



Googleは多くの場合マイクロソフトの真似をしてさらにそれを上回る製品を出すことがあります。

これは丁度アップルがパーソナルコンピューターを世に出した後マイクロソフトが自社OSを他の企業に開放してWindows連合を組みPC市場を制覇し、今度はGoogleがマイクロソフトがこれまでお金をとって来たOSやOfficeを無料にしてしまうという歴史を再現するものに見えます。

それは、アップル　→　マイクロソフト　→　Google　という一種の魚達の食物連鎖のようにも見えます。

マイクロソフトは最近、人工知能に関する動きを活発にしておりたくさんの投資をしています。
これまでアップルはパーソナルアシスタントSiriの公式検索エンジンとしてBingを使ってきましたが、近い将来独自検索エンジンを搭載するという発表が数ヶ月前にされました。

『About Applebot
Learn about Applebot, the web crawler for Apple.
Applebot is the web crawler for Apple, used by products including Siri and Spotlight Suggestions. It respects customary robots.txt rules and robots meta tags. It originates in the 17.0.0.0 net block.』（アップル公式サイトより）

ここにはっきりと「Siri」に搭載するために独自の検索エンジンロボットを作り世界中のWebの情報を収集開始したということが書かれています。

このニュースを初めて知った時はピンと来ませんでしたが、マイクロソフトは自社のコルタナをライバル会社のアップルに貸してしまえば優位性が失われるでしょうし、アップルにはこだわりがあるので競合のマイクロソフトに依存するのは嫌がるはずです。

最近でも

『【LINE】日本マイクロソフトと連携し、「LINE ビジネスコネクト」と人工知能「りんな」を活用した人工知能（AI）型のLINE公式アカウントを企業向けに提供へ』（2015.08.07公式サイト）

というニュースがありました。

これまで私達はパソコンの前に座り、Googleにキーワードを入力して静かに検索をしてきました。

そしてスマートフォンでは徐々にSiriなどのパーソナルアシスタントに向かって音声で検索をするようになりつつあります。

今は未だ実用性に乏しいものばかりですが、日々ユーザーログを蓄積してコンピューターのパワーにより飛躍的に人工知能へのインプットがされてきたときに私達はきっと検索エンジンにキーワードを入れるのをやめるかの知れません

スマートフォンや、タブレット、PCのパーソナルアシスタントを呼び出し「XXXXXのYYYYYを教えて」と言えばそこには人工知能がそのユーザーの行動履歴や他の類似した行動パターンを取るユーザーが選んだお店や商品を一発回答を得られることでしょう。

そこには検索順位２位以下というものは「他には無いの？」と言わない限り教えてはくれなくなるかも知れません。

そのような世の中がもし来るならば私達サイト運営者はどうすれば良いのでしょうか？

それは特定の分野でナンバーワンになることです。

つまり何かのカテゴリを自分で見つけてそこの世界でナンバーワンになることです。

そうすれば「ZZZZZなXXXXXのYYYYYYを教えて」とユーザーが聞いた時に自社の情報が推奨されることがあり得るからです。

あるいは、それが見つからない時は自分でそのカテゴリを創出しなければなりません。

自分で市場を創出した企業がその市場で長きにわたって最も売上、利益を得ることが出来るからです。

今後も、人工知能、パーソナルアシスタント関連のニュースから見を離すことが出来ません。

人工知能という新基軸により新たな企業連合が生み出されるはずです。

すでにソフトバンクは６月に発売した人工知能搭載ロボットのペッパーにより独自世界を構築しつつあります。
『ロボット「ペッパー」２回目発売は今月末に１千台　ソフトバンク、前回は１分で完売』（2015.7.3 産経ニュース）

先日テレビ番組で老人の話し相手としてペッパーを購入している家庭が取り上げれており、おじいさん、おばあさんが楽しげにロボットと会話をしているのを見て驚きました。こうした家庭ではペッパーがパーソナルアシスタントなることでしょう。

最近ロボットの話題が急に増えてきていますが、ロボットの本質は人工知能です。

私達が今後動向を注視すべきは・・・

・パーソナルアシスタント

・人工知能

・ロボット

の少なくとも３つの分野です。

これらにより既存の秩序が崩されてさらに新しいインターネットとインターネットビジネスが出現するはずです。

そこに必ず御社が存在するためにこそ、今目の前にある課題をクリアして新時代で生き残るための筋力と金力を蓄えて下さい。