2015年07月

今後のネット販売の方向性を示唆する２つのニュースが今日報道されました。

『アマゾンジャパン（東京・目黒）は30日、積水ハウスなどと組みリフォームサービスの販売を始めた。キッチンや浴室、トイレなど計５千種類以上を扱い、価格は商品代に交換や取り付けなどの工事費を含めて定額で表示する。一般のリフォームサービスで手間がかかる見積もり作業などがなく、予算に応じてネットで手軽に申し込める。』（2015/7/1 日本経済新聞　朝刊）

『パナソニックは７月から個人向けの中古住宅の仲介事業を始める。中古物件ごとにリフォームの提案を組み合わせて紹介するウェブサイトを立ち上げる。同社の強みであるシステムキッチンや浴室といった住設機器などの情報も提供し、顧客ニーズにきめ細かく対応する。』（2015/7/1 日本経済新聞　朝刊）

の２つの記事です。

２０年近く前に始まったネット販売の世界ではアマゾンが書籍やCD等の販売を始め、低単価商材からスタートしました。
当時はネットで商品を購入するのは騙されるリスクが高くお金を払っても商品が届かない等のトラブルがあり、消費者はネットで商品を購入することに躊躇していました。

テレビや新聞などのオールドメディアはネットの危険性を大きく報道してそうした恐怖は増幅されていきました。

しかし、徐々にネットでの商品購入に慣れてきた消費者は時間と共により高い単価の商品を購入するようになりました。

消費者にとって最も高い買い物は何でしょうか？それは恐らく自動車や住宅ではないでしょうか？

今年の４月１日に「ＢＭＷ、アマゾンで新車 　電気自動車「ｉ３」、潜在需要を掘り起こし」（日本経済新聞　朝刊）というニュースが報道されました。
https://www.web-planners.net/blog/archives/000031.html

新車、それも価格が高い外車を物販サイトでいきなり販売するこの動きもネット商材の高単価化の流れにあるものです。

そして今回のアマゾン、パナソニック等のリフォームという住宅関連商材という高額な商材をネットで販売するという動きです。

これらの高額商材に関する報道には２つの重要なポイントがあると思います。

（１）大手企業のネット販売市場の参入
（２）高い商品を売るための消費者視点の工夫

の２つです。

（１）大手企業のネット販売市場の参入
これは最近特に強まっている傾向ですが、以前はネットを使わなくても一定の売上と成長をすることが出来てきた大手企業が、少子高齢化、消費税増税をきっかけにした消費不況、大手企業や公務員以外の所得の減少等によりそれまでのリアルの世界だけではその売上と成長を維持出来なくなってきたというトレンドです。

一時的に東京オリンピックやアベノミクスなどによる景気刺激により息抜きは出来たとしても長期トレンドとしては国内経済は縮小に向かっています。

そうした中、大手企業が生きるために出来ることは海外市場進出の他にはネット市場進出くらいしか選択肢はなくなってきています。

その結果、それまで大手企業がほとんど存在感の無かったネット市場において近年のモバイル時代をきっかけに本格的なネット市場への参入が起きてきています。以前はパソコンを持っている少数の人達だけが販売先で魅力はあまりなかったネット市場が子供からお年寄りまでが個人的に所有するスマートフォンやタブレット等のモバイル機器の普及とそのネット接続費の下落により激増した結果、リアル市場とほどんと同じ規模のとても魅力的なマーケットになりました。

このトレンドがダイレクトに影響を及ぼすのがこれまで比較的平和にネット市場で自社の立ち位置を築き上げてきた中小企業、個人企業です。

（２）高い商品を売るための消費者視点の工夫
アマゾンジャパンと今回提携した積水ハウスはこれまで不透明だった総額のリフォーム費用を明確化して総費用を明確に表示するようにしました。

その結果、隠れた費用の無い明瞭会計による住宅リフォームの申し込みが可能になり、消費者は安心して住宅リフォームをネットで申し込めるようになりました。

これは高い商品でも消費者がネットで申し込みがしやすくするための工夫です。

また、外車をアマゾンで販売するBMWはいきなりサイト上で契約を消費者に迫るのではなく、『購入者にはＢＭＷのコールセンターから連絡が入り、購入に伴う正式な書類をやりとりする。支払いは５年契約のローンやリースを選ぶ。ローンの場合は頭金の99万円のみアマゾンが回収し、その後の支払いはＢＭＷ関連会社などと進める』（2015/4/1 日経新聞電子版）というように申し込みがしやすくなるための配慮がされています。

これまでネットでは高い商品は売れないと諦めてきた企業の方は、諦めるのではなくこうした工夫を参考にして消費者がより気軽にアクションを起こせる配慮を考案すべきです。

確かに、大手企業が相次いでネット市場に本格参入するのはこれまで平和にネット販売をやってきた中小・個人企業には厳しい現実です。

しかし、これをきっかけに売上の維持、拡大のために思い切って高単価の商材を取り扱って見てはどうでしょうか？

１０万円の商品を１００個売れば１０００万円の売上ですが、同じ売上が５００万円のもの２個売れば達成できます。

人員も、設備も大手企業に比べれば限られている中小・個人企業であればこそ少数の顧客により深いサービスを提供することによって客単価が飛躍的に伸びる可能性があります。

そして、それを可能にするためには消費者の心理的抵抗、心理的負担を軽減する販売方法と、経済的負担を軽減するためのローンの活用や助成金の取得のサポート等の工夫が必要です。

インターネットというものが存在する限り、ネット販売の世界に終わりはなく、信じられないスピードで変化が起きます。

このネット商材の高単価化というトレンドを座って見過ごすのではなく、自社の飛躍のチャンスにするためにも一度考えて見て下さい。

本日、医療用ウィッグを販売してるクライアントさんと一ヶ月ぶりにお会いして最近の成果を教えていただき、ブログに書いて良いと許可をいただいたのでご報告させていただきます。

その方はかつら専門店あっちパパさんという方で医療用ウィッグを独自ドメインサイトと楽天市場で販売しています。

数年前から動画を撮影してYouTubeにアップしています。

数千回の再生回数になっている動画がすでに何本かあります。

Googleで最近「医療用ウィッグ　アレンジ」で検索結果１ページ目に表示される動画も出てくるようになりました。

全て自分たちで撮影して、ウインドウズに無料でついてくる編集ソフトで編集し、BGMを挿入して作っています。

今日のコンサルティング時間に３本の動画をスマートフォンで撮影してYouTubeにアップしている事を教えてもらいました。

どのようにして作ったのかを聞いたところ・・・

「スマートフォンで撮影して、それをムービーメーカーで編集しました。１本あたりの撮影、編集時間はたったの１５分でした。お客様からアレンジの方法を知りたいので動画で説明して欲しいとリクエストを頂いて作りました」

ということでした。

以前より私が提唱しているカンタンYouTube動画は１本当たりの制作時間は３０分以内ですが、１５分以内に作れるというのを聞いてとても驚きました。

また、今回お話を聞いて素晴らしいと思ったのは「お客様からアレンジの方法を知りたいので動画で説明して欲しいとリクエストを頂いて作りました」という点です。

企業のYouTube動画の失敗の原因は私もよくやってしまいますが、自分が作りたい動画を作るというミスです。

ほとんどの場合、自分が作りたい動画というのは：

（１）作りやすいものを作る
（２）自分が出来ることだけをする

という自己中心的な動画であり、まぐれで当たることはあってもほとんどの場合は失敗作になります。

失敗作というのは作品の品質ではありません。

この世には動画の撮影レベル、編集レベルが一流でかつ最高のBGMを挿入して作った企業動画がたくさんあります。

しかし、どんなにそうした表面的なところが素晴らしくても視聴者が見たくないものをつくったら再生回数が増えるはずがありません。

これをテレビ番組に例えたらわかりやすいと思いますが、もしもテレビ制作者が・・・

（１）作りやすいものを作る
（２）自分が出来ることだけをする

という態度で、撮影レベル、編集レベルが一流の作品を制作したとしても成功する可能性は極めて低いはずです。

それこそキムタクや有名俳優が主演するドラマですら信じられないくらい低い視聴率で終わっているものもあると聞きます。

失敗の理由は視聴者のニーズを無視した態度以外の何物でもないはずです。

一方今回のクライアントさんのお話では「お客様からアレンジの方法を知りたいので動画で説明して欲しいとリクエストを頂いて作りました」といういわゆる視聴者ニーズを起点にしたマーケットインの発想で作った作品は何度が失敗したとしても必ず多くの視聴者に観てもらえるはずです。

ただ皆さんの中には未だYouTube動画の集客力を信じられずにこのチャンスを座視している方がいらっしゃると思いますが、次の事実を知っていただければスタートすべきだと思っていただけるはずです。

【事実１】
最近YouTube動画を見ているといたるところにバナー広告が出てきたり、動画のスタート時にCMが強制的に挿入されているのが目立つようになったと思いませんか？今、たくさんのYouTube視聴者がうんざりするほど動画広告をみさせれるようになってきています。
これは中小企業、個人企業だけではなく、大手企業もYouTube動画の宣伝力を知りたくさんの広告費を払ってまでYouTube動画を使おうとしていることを意味しています。ネット動画には伝える力がテレビのようにあることが知られてきています。

【事実２】
「ベライゾンのＡＯＬ買収、１億人へ動画広告狙う：
テレビ広告にネット広告が追いつく：マーケティング担当者が昔から予算を最も多くつぎ込んできたテレビ広告にインターネット広告が追いついたという事情がある。「今年は、テレビ広告とウェブ広告の予算が衝突する年になる」とアームストロング氏は言う。そして、ＡＯＬはその衝突の現場になりたいと願っている。」（2015/5/15 　Financial Times）
というように海外のネット企業やメディア企業がネット動画市場に多額の投資をするようになってきています。

こうしたことからもネット動画の力は実証されてきており、近いうちに企業が使うテレビ広告とウェブ広告の予算が逆転する可能性すら出てきました。

テレビ番組やテレビCMは億単位の費用がかかりますが、カンタンYouTube動画ならゼロ円で出来ます。

ぜひ御社もお客様が動画で説明して欲しいと思うことは無いかを調べてスマートフォンのカメラ機能を使い説明出来ることを見つけて下さい。

カメラに向かって何かを解説するだけでも良いですし、商品を使っているシーンを撮影しても良いです。

『スマホを手に取ってあなたにしか伝えられないメッセージを撮影してアップロードする』ことは人の役に立つだけではなく、御社の売上を増やすツールにもなることを忘れないで下さい。

『eMarketerの最近の調査によると米国で営業をする３分の１の中小企業主が経営上最も重要な投資上の課題が新技術への投資だと回答した』（CyberTrend:Technology for Business 2015年6月号）という調査結果が発表されました。

また同調査によると米国内での経営上の最大の技術的な課題は：

11.0% 技術をどのように使ったら良いのかがわからない
14.5% 技術が上手く部門間で機能しない
30.7% 予算が足りない
23.9% 新技術が自社の古い体質の実情に適合しない
19.9% その他

ということです。

日本のIT化の２年から５年先を行く米国ですが、これから２年から５年先には日本の中小企業や個人事業主も同じ問題に悩むようになるはずです。

いや、すでにこの日本でも最近特に流れの早くなってきているIT技術、Web技術についていくのが大変になってきています。

テクノロジーを上手く自社に取り込んだ企業の成長は著しく、逆にそうではない場合は衰退を余儀なくされます。

この激しい流れについていくためにはどうすればよいのでしょうか？

（１）他の業種のテクノロジー活用の動向、成功事例に注目して、自社の業界にも取り入れることが出来るものは無いかを探し、見つけたらすぐに試す

（２）海外企業のテクノロジー活用の動向に絶えず目を光らせる

Web集客の世界では「知らなかった」では済まないことがたくさんあります。

競合他社が便利なテクノロジーを使い御社の知らないところで優位性を得ることがよくあります。

その瞬間自社は不利な立場に追いやられることがあるのです。

自らが主体的に情報収集の努力を行い、かつ１００％自己責任で決断をしなくてはなりません。

一番避けなくてはならないのはたまたま営業電話を受けて聞いたことDMを見てその内容を鵜呑みにし契約をしてしまうことです。

成功するためのパッケージなというものがあるのでしょうか？

あったらいいなとは思いますが、そのようなものはありません。

パッケージは他人からもたらされるものではなく、自分で作らなくてはならないのです。

山登りをするためには自分で店に行き道具を買い、食料も調達して、天気の情報を収集して、自分の足で山に登らなければなりません。

そのような時に信頼できるものは何でしょうか？

それは自分が苦労して収集した情報と、信頼出来る仲間からの情報です。

そうしたリソースを最大限に活用して山を登り、その先に見えてくるのはとてつもなく美しい風景のはずです。

今後益々Webの世界は変化が激しくなるはずです。

成功パッケージをどこからか、まるごと買うという受け身の態度ではなく、主体的な行動を取り山頂に向かって下さい。
そして御社にしか見えない素晴らしい景色を見て下さい。

先日、福岡の松村工さんという方の電子書籍を読みました。松村さんとは認定SEOコンサルタント養成スクールで知り合い、活躍されている方です。

以前より松村さんの動向はFacebookやブログなどを通じて拝見していましたが、氏の筆致はとても鋭く時にナイフのように感じることもあるくらいです。

何がナイフのように鋭く感じるのかというと既存のSEO業界、Web業界のありかたに警笛を鳴らしているところです。

特に驚くのは、昨今のSEOの世界はGoogleが完全にイニシアチブをとってしまい、あたかもWWWがGoogle’ｓWWWに成り果てているかのような状況に陥っていますが、そのことに大きな疑問を呈しておりGoogleだけを見ていてはいけないと警告を発してくれているところです。

数カ月前にGoogleはこれまでGoogleウェブマスターツールの名称をGoogleサーチコンソールという名前に変更しました。

この名前ではまるでGoogleという１つのソフトウェアを世界中のサイト管理者が操作装置を使い調整しているかのような印象です。

つまり私達はGoogleという巨大装置のオペレーター（操作員）になりつつあるということです。

本来なら顧客のために役立つ情報を提供して自社サイトに見込み客を集客するのが目的のはずが、Googleに気に入ってもらうことがまず先決だと錯覚してしまうのです。

私も自分のセミナーやコンサルティング中などに「自分はGoogleのPR担当者なのではないか？」と思う時があるはずです。

しかも、今日Search Engline Land という米国のSEOニュースサイトを電車の中で見ていたら何と・・・

「Yahoo Search Testing Google Powered Search Results：
Yahoo confirms they are testing supplementing other search ranking providers, including Google, to power Yahoo Search.（米国のYahooが自社搭載検索エンジンとしてGoogleをテストしている）」（July 1, 2015 ）

だとか、

「Yahoo Or Bing Could Now Divorce Before 10-Year Search Deal Expires
New terms allow either Bing or Yahoo to terminate with four-months notice.（米国のYahooまたはBingのいずれかが検索エンジン利用の１０年契約の前に契約を解除する事がありえる）」（April 21, 2015）

というように米国のYahooが２０１０年から検索エンジンとして採用してきたBingと離婚するのではないという事が書かれておりIT総本山の米国ですらこのままだとGoogleの一極支配になるのではないかと思われるバッドニュースがありました。

不適切な例えかもしれませんが、検索エンジン業界を中世のヨーロッパの歴史に例えてみると今のGoogleは当時のヨーロッパで絶大な権力を誇ってきたローマ・カトリックのローマ法王のような存在かも知れません。

Google　＝　ローマ法王

です。

当時のローマ法王に逆らえる人はほとんどいませんでした。

そのような事をしたら消されるからです。

しかし、ドイツにルターという宗教改革者が登場してドイツ地方を中心に圧倒的な支持者が出てきました。
その後はプロテスタント運動に繋がる動きを起こしました。

私は松村さんの発する情報を見る中で「ルター」という名前を思い出しました。

私はこうした勇気あるSEOコンサルタント、Webコンサルタントが全日本SEO協会の認定SEOコンサルタントの中にいることが嬉しいです。

業界を守ることや自分の仕事を守ることが目的化してはなりません。

目の前の顧客が困っていることを言葉ではなく観察により読み取り、それを解決することをひたむきに取り組むほかないというSEOコンサルタント、Webコンサルタントのあるべき姿をその衝撃的な筆致と実際の行動によって教えてくれます。

この書を読むには覚悟がいります。

とくにSEO業界、Web業界の方は自分のやり方が否定されていると感じることがあるからです。

しかし、それは氏の本意ではないはずです。

共にビジネスの原点に立ち顧客志向を貫くべきだと伝えたいのだと思います。

SEO対策の方法というのはとてもおもしろいもので人によって様々なやり方、考え方があります。

異なった経験により異なった対策方法が生まれきます。

私は氏の今回の電子書籍の４分の１くらいしか未だ読めていませんが、時間をかけゆっくりと残りの情報を読ませていただき自分の知らないテクニックを学ぶだけではなく、仕事の励みにしたいと思います。

松村さんの電子書籍は
https://matsumuratakumi.com/sp/
からダウンロード出来ます。

前回に引き続き「何故、うちのサイトよりもあのサイトの方が検索順位が上なのか？」という質問に対する１０個目の回答は・・・

A１０：ページ数が少ないからです。

というものです。

以前のSEO対策においては、サイト内のページ数を増やすことが順位アップに貢献することがありましたが、現在は違います。

やみくもにサイト内にページを増やすと順位が上がるどころか、逆効果になり順位ダウンを招くことがあります。

最近とても増えているケースとしては、クライアントさんのサイトのページ数が１０００ページあり、そのサイトよりも上位表示しているサイトのページ数が２００ページしかないだとか、中には２０ページくらいしか無いのに検索順位が１位というものも見かけるようになりました。

サイトの中にどのくらいのページがあるのかはGoogleで

site:(ドメイン名)

ですぐにわかります。

例えばホンダのサイトの中にどのくらいのページがあるかは

site:www.honda.co.jp

で検索すると

約 186,000 件

とページ数が表示されます。

この数字は正確な数字ではありませんが、だいたい約 186,000 件のページをGoogleが認識ていることを意味しています。

そして多くの場合は、このサイト内検索結果に表示されるページは重要なページほど上に表示される傾向があります。

重要なページとは何かという多くの場合、ユーザーに見られている人気ページです。

先ずは自社のサイトをGoogleがどのくらい評価しているのかを知ることが需要なのでGoogleで

site:(ドメイン名)

で検索してみてください。

ただし、御社が独自ドメインを持っていれば

site:(ドメイン名)

で検索すれば良いのですが、他社のドメインの中にフォルダー（ディレクト）を生成しその中に御社のサイトがあるという共有ドメインの場合は、

site:(ドメイン名/フォルダー名/)

で検索してみればページ数がわかります。

例えば御社のサイトが
http://shopping.geocities.jp/koei/
だったとしたらGoogleで

site:shopping.geocities.jp/koei/

で検索すると

約 199 件

と出てきます。これは

http://shopping.geocities.jp/koei/

のディレクトリ（フォルダー）の中に約 199ページがあるという意味です。

そして検索結果ページの上位にご自分がユーザーに見て欲しいページがきちんと出てきていれば良いのですが、検索結果ページの下のほうに出てきたらあまりユーザーに見られていないか、Googleの評価が比較的低いということになります。

自社サイトを調査したら次は検索結果で上位表示している競合他社のサイトもこのやり方で調べて見て下さい。

そして競合サイトの中にどのようなページがあるのかを見て自社サイトにもあったほうが良いコンテンツのページは自社サイトにも作るようにして下さい。

次回のブログでは、どのようなページがサイト内にあると検索順位が下がってしまうのかについて詳しく解説させて頂きます。