「パソコン出荷、２月45.9％減」と「新生マイクロソフトの奇策」の関連性は？

本日2015/3/24  日本経済新聞 朝刊に２つの重要な記事がありました。

１つは「パソコン出荷、２月45.9％減」
２つ目は「新生マイクロソフトの奇策」

という記事です。

「パソコン出荷、２月45.9％減」の記事では「電子情報技術産業協会（ＪＥＩＴＡ）が23日発表した２月の国内パソコン出荷台数は前年同月比45.9％減の66万台だった。９カ月連続で前年割れ」ということでこれまで言われていたようにパソコンユーザーが減っているということが明らかになりました。

また「新生マイクロソフトの奇策」のほうではアンドロイドのスマートフォンに時期OSのWindows10を上書きインストールするというものです。

アンドロイドの国内シェアはKantar Worldpanel ComTechによると：

【2014年】 日本OS別シェア 
https://www.kantarworldpanel.com/global/News/Demand-for-iPhone-6-boosts-Apples-sales

Android　　64.5% 
iOS　　　　31.3% 
Windows　　0.9% 
BlackBerry　0.5% 

となっています。

アンドロイドのシェアは圧倒的に多いものの、アンドロイドのスマートフォンにWindows10を上書きインストールするユーザーが増えればスマートフォンOS市場においても一気にWindowsユーザーが増えてマイクロソフト社の「モバイルファースト」という念願が成就することになるでしょう。

今回の２つの記事はパソコン市場を作り上げたマイクロソフト社が、パソコン市場の縮小という脅威に直面して、スマートフォン市場にも本格的に進出するという点でつながっています。

「新生マイクロソフトの奇策」の記事にも書いていましたが、Windowsは元々ハードを選ばないOSです。アップルのパソコンにインストールされているOS　X　にWindowsをインストールしているユーザーが増えています。

私も自分のマックのノートパソコンでパラレルというソフトをインストールしてそれよりWindows７を使っていますし、ブートキャンプを利用してWindows8.1もというように２つのWindowsをマックで使っています。

技術の世界の恐ろしさはオセロのように一気に形成が逆転することです。

昨日までマーケットシェアが高かった企業が競合企業に盤の両端を取られることにより白だったものが全て黒に変わってしまうことがあります。

私達サイト運営者も、昨日までのPCサイトによる事業モデルに安住していると競合他社がオセロのように一気に逆転を仕掛けてくることがあります。

その時マイクロソフトから学べることがこの「モバイルファースト」という標語であり覚悟ではないでしょうか。
Windows10は先日発表されたように無償です。無償でユーザーはアンドロイドOSのスマホをWindows化出来るようになります。

しかし無償ではマイクロソフトは儲かりません。どこで儲けるのでしょうか？
１つはOfficeのスマホ版を売って儲ける可能性があります。ただすでにOffice 365を契約するとアンドロイドOSのスマホでもOfficeのワード、エクセル、パワーポイントなどは使えます。

ではどこで儲けるかというともしかしてWindows10をアンドロイドOSに上書きインストールするとマイクロソフト社のあのBing検索エンジンが目立つように設定されるのではないでしょうか？
それによりこれまでGoogle社のアンドロイドOSではGoogle検索エンジンがデフォールト設定で目立つように設定されておりGoogle社には非常に有利でしたが、今度同じことをマイクロソフト社がするとBing検索エンジンが非常に目立つようになりBingのユーザーが激増するのではないでしょうか？

Bingはどんどん使いやすくなってきています。意外に使えるのです。
Facebookも数年前にBingを公式Web検索エンジンにしたことがあります。アップルもBingを優遇するときがあります。
ちなみにマイクロソフト社はアップルが経営危機になりスティーブ・ジョブズがアップルに復帰した時に出資してアップルの株主にもなっています。世界のYahoo!のほとんどはBingを検索エンジンとして利用しています。後はアマゾンがどうするかです。
徐々にGoogle包囲網が構築されているのかも知れません。オセロのようなどんでん返しは無いかも知れませんが少なくとも今のようなGoogle一極支配ではなく、昔のGoogleとヤフー検索（YST)のような二極体制が生まれるかも知れません。

Googleにより今年２０１５年２月２７日に予告された４月２１日に開始するモバイル版Googleの検索結果変動に向けて多くの企業が自社サイトの全ページスマホ化の作業をしています。

これからは「モバイルファースト」という標語のとおり、スマホ版サイトを最優先に手を打つ必要があります。

そして世界のインターネット業界を支配する：

（１）Google
（２）Facebook
（３）Apple
（４）Amazon
（５）Microsoft
（６）Yahoo

これら６つの勢力の動向から今後も目を離すことは出来ません。

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